プラスチック汚染に対する解決策を求めて

ちょうど1世紀前にプラスチックが初めて開発された時、それは奇跡の素材で、私たちの生活に革新をもたらし、拡大し続ける森林伐採のニーズに歯止めをかけるともてはやされました。

しかし経験を積んだ今となってみれば、プラスチックは地球と自然環境を大きく損ね長きにわたって影響を与えた遺産として歴史に残るでしょう。

統計は衝撃的な数字を示しています。

• これまでに生産された全プラスチックの半分は、過去15年間で生み出されている。
• 2019年、プラスチックの生産は世界全体で3億6,800万トンに達した。[1]
• わずか1週間のうちに、米国は水のボトルだけで地球を5周できる量のペットボトルを生産している。[2]
• 毎分、世界で100万本のペットボトルが購入されている。[3]
• プラスチックの種類によっては、分解に最長で1,000年の時間がかかる。
• 世界中の浜辺のごみの73%はプラスチックである。^[4]
• 早ければ30年後には、魚より多量（重量比）のプラスチックが海に漂っている可能性がある。[5]

プラスチックはどこにでも存在します。プラスチックが消えることはありません。しかしながら、人間の知恵も負けてはいません。それが私たちの救いになるかもしれません。いまだプラスチック全盛期から脱せずにテクノロジーの時代に差し掛かっている中、私たちをこの自ら招いた災厄から救うことができるのは、他でもない私たちのイノベーションの能力です。

往々にして、プラスチックは必要不可欠なものだと言われています。分解には一生かそれ以上かかるとも、経済的に実行可能な代替手段はないとも言われています。しかし、こういった一般的な通念は、そう思われているほど疑いの余地のないことなのでしょうか。それとも、私たちのプラスチックとの未来の関係性には、まだ変わる余地があるのでしょうか。

行く手に待ち受けるチャンスを理解するためにも、私たちはまず、目の前にある課題の性質を理解しなくてはなりません。

飲み込みやすいプラスチックの真相

多くの消費者産業がプラスチック廃棄物への対応を模索している一方で、問題は単独で解決するにはあまりに大きすぎます。

プラスチックは私たちの生活を包み込み、責任の追及は世界最大のブランドにも及んでいます。

環境保護団体Break Free From Plastic（ブレイクフリーフロムプラスチック）による調査では、Coca-Cola（コカ・コーラ）、Pepsi（ペプシ）、Nestlé（ネスレ）が、3年連続で世界トップ3のプラスチック「汚染企業」であることが明らかになりました。[6]

今年の初め、この3ブランドとUnilever（ユニリーバ）は、発展途上国6か国における年間50万トンのプラスチック汚染の原因を生んでいる企業として非難を受けました。[7]

彼らの名誉のために言えば、このグローバル企業4社はいずれも、自社のプラスチック汚染の軽減に向けた取り組みを進めています。たとえば、Coca Colaは2030年までにペットボトルのリサイクル成分を50%までに引き上げるとの公約を掲げ、Nestleは2025年までに全てのプラスチック包装を100%リサイクルまたは再利用可能なものにするとしています。しかしこの問題は、これら最大規模の企業をもってしても、単独で取り組むには大きすぎます。

国連によれば、プラスチックの破片は、年間およそ100万羽の海鳥と10万匹の海洋生物の死因となっています。[8]

そして私たちも気づき始めているように、それは動物の生命だけでなく、人間の生活にとっても有害なものとなっています。

長さ5ミリ未満の微細なマイクロプラスチックは、いとも簡単に食物連鎖の中に侵入してきます。私たちは毎月、1人当たり平均21グラムのプラスチックを摂取しているとの推計もあります。これはご飯茶碗半分にあたる量です。[9]

これを朗報だとはとても言えません。私たちはプラスチック依存を減らすために、何か行動すべきではないでしょうか。

（プラスチックな）思い込みにとらわれない

問題を掘り下げてみると、私たちの生活からプラスチックを根絶することは口で言うほど簡単ではないことがわかります。現在までに提案されている代替物には、いずれも欠点があります。

たとえば、その多くが植物由来の、いわゆる生分解性のボトルは、微生物がポリマーを分解するのに適した高温と湿度の整った環境が必要です。また、これらのボトルには、自然分解を妨げるような裏張り素材や化学物質が使われていることもよくあります。[10]

使い捨てのビニール袋の問題を解決しようという試みは、特に年間1兆枚が生産されていることを考えれば、称賛に値します。一時期、解決策として生分解性の袋が登場しましたが、喜ぶには早計だったことがわかりました。酸化型分解性の袋（新鮮な空気中で自然と分解される袋）は、画期的発明としてもてはやされました。サウジアラビアでは2017年、酸化型分解性の素材でない使い捨てビニール袋の使用を全て禁止したほどです。しかしその後の研究で、酸化型分解性の袋は「消滅する」のではなく、ただ例の厄介なマイクロプラスチックに細片化され、生態系の中に残留し続けることがわかりました。[11]さらに、埋め立て処分となることも多く、その場合は温室効果ガスを放出します。[12]

紙袋も問題を抱えています。間接的ではあれ、必然的かつ根本的に、森林伐採につながっています。

竹のストローは、米国人が毎日1億7,000万本使用するプラスチックストローの理想的な救済策に思えますが、竹の多くは中国で育つため、世界への輸送に多大な炭素排出量を伴うことになります。

再生プラスチックで製造された服や靴は尊いもののようですが、結局そのプラスチックは一時的に服や靴として利用されるだけで、最終的には生態系へ放出されることになります。

1日に最大3メートル育つことのある海藻は、6週間以内に生分解される寒天という強固な物質を生み出します。しかし、この世界のプラスチック依存に太刀打ちできる量の海藻養殖場を作れば、世界の海の成分構成を化学的に変えてしまいかねず、その結果として何が起こるかは計り知れません。[13]

明らかに、この問題は複雑であり、決定打となる解決策はいまだつかめていません。それでも、環境により長期的な利益をもたらす真のプラスチック代替物を求めて、研究は続いています。牛乳のタンパク質から作る断熱材や家具用の発泡材、鶏の羽根から作る耐水性の熱可塑性プラスチック、植物由来のリグニン（高分子化合物）から生成され製品包装に利用されるリキッドウッド、さらには生分解可能もしくは麦やサトウキビなどの自然成分から作られた化合物であるPCL、PHA、PLAポリエステルがあります。

これらのアイデアが実を結び、普及への道が開けるまで「プラスチックの惑星」からの攻撃に耐え続けているのが、水路です。

根深い問題に対して浮かぶアイデア

海辺で暮らしたり休暇を楽しんだりしている人なら、世界にあふれるプラスチックの多くが最後には海に行き着くということに驚きはないでしょう。

海面に見えているプラスチックはまさに氷山の一角で、その背後にある深刻な問題のほんの一部にすぎません。水面を漂っているのは、海に存在するプラスチックのたった3%です。[14]世界資源研究所（WRI）によれば、残りは「海底に沈んだり、水中を浮遊したり、辺境地に打ち上げられて堆積して、除去が難しくなっています」。[15]

WRIは、この問題を解決する、もしくはせめて解決の糸口となる多角的な対策を勧めています。

• 基本的な廃棄物処理施設を持たない世界人口の半数の人々のために廃水管理を改善し、未処理水のプラスチック含有量を減らす。
• 排水ろ過や河口のごみ収集により雨水管理を強化し、大型のプラごみやマイクロプラスチックの水循環への侵入を防ぐ。
• 梱包によく使われる発泡スチロールなどの「処理しにくい」物質を禁止し、実行可能な代替物の研究に資金提供を行う。
• 化石燃料由来のプラスチック生産の削減に関する自主業界基準を導入する。
• 全てのコミュニティ、特に飲料水へのアクセスがない世界人口の3分の1にあたる人々の生活に浄水施設を整備し、世界的なペットボトル利用を削減する。

最も効果的な戦略は、環境的にも経済的にもメリットをもたらします。

たとえば、インドネシアの東ジャワ州では2019年、官民パートナーシップにより、約5万人のコミュニティ向けに新しい廃棄物管理システムが導入されました。3,000トンの廃棄物を収集すると同時に、80件の雇用が生み出されました。[16]

このプロジェクトは、難しいプラスチック問題において、最初の一歩を踏み出しただけかもしれませんが、こうしたプロジェクトでは、個人から大企業まで、全員がプラスチック消費の削減に向けてそれぞれの役割を担うことができます。これは、Abdul Latif Jameel（アブドゥル・ラティフ・ジャミール）が真剣に取り組んでいる責務です。

たとえば、Abdul Latif Jameel Energy（アブドゥル・ラティフ・ジャミール・エナジー）傘下のAlmar Water Solutions（アルマー・ウォーター・ソリューションズ）では、グループの5つの事業において、ペットボトル使用の削減に向けたイニシアチブを導入しました。オフィスのペットボトルを、水差しと再利用可能なガラスや金属のボトルに替えることで、年間で2万5,000kgのプラスチックと約12万米ドルのコストを削減しました。

プラスチック汚染に対する革命を促す

政治面では、政府が企業の好ましくない行為を抑制するための新たな規制を導入し、プラスチック産業にプレッシャーをかけはじめています。

たとえば、EUでは2019年、使い捨てプラスチックに関し、新たに厳格な規則が課せられました。さまざまな政策に加え、使い捨てプラスチック指令（Single-Use Plastics Directive）では、綿棒の棒部分やストローなど、すでに実用的な代替品のある製品が禁止されました。また、たばこのフィルターや釣具などの一般的なプラスチック廃棄物の生産者に対する廃棄物処理課徴金の導入や、2029年までに90%のペットボトルを収集、2030年までに全てのペットボトルで最低30%の再生プラスチックを使用するという目標が掲げられています。

ケニヤでは、2017年以降、製造業者やサプライヤーにはビニール袋の使用に何万ドルもの罰金が課せられ、スーパーマーケットチェーンには代替品として布袋の提供を開始するよう促しています。[17]

同様に、2015年に英国で施行されたビニール袋の有料化を義務づける法律により、今日までに使い捨ての袋の需要が80%減少しました。これは90億枚にあたる量で、この数は今後も増え続けていきます。[18]

世界のプラスチックの大部分を生み出している化学業界も、事業が規制され廃れていくのを手をこまねいて待っているわけではありません。それどころか、民間セクターにおいては、リサイクル関連の収益化可能な新ベンチャーを発見しようという機運が高まっています。2030年までに、この分野の収益は年間で最大550億米ドルにまで拡大すると推計されています。[19]

現在、再加工されているプラスチックは世界全体でたった16%程度です。埋め立てられるか焼却される運命のプラスチックは、まさに無駄と言えるでしょう。なぜなら、それらの潜在的価値が活かされないからです。

再利用の3つの分野：

• メカニカルリサイクル：ポリエチレンテレフタレート（PET）などのプラスチックを、ポリマー鎖を維持したまま樹脂ペレット化する
• ケミカルリサイクル：プラスチックをポリエステルやポリアミドに適したモノマーに分解する
• 原燃料への転換（フィードストック）：化学分解または熱分解により、ポリマー鎖を分留炭化水素に分解する

業界は現在、これらのプロセスを最適化する方法を研究しています。

たとえば、メカニカルリサイクルにおける大きな課題の1つは、リサイクルの過程で樹脂を劣化させないための品質維持です。

一方、フィードストックリサイクルでは、熱分解などの新技術により、現在の機械では処理できない軟包装などの低品質の混合プラスチックを再加工できるようになります。

世界的なコンサルティング企業のMcKinsey（マッキンゼー）によれば、2030年までにリサイクルされるプラスチック量は、現在の5倍の年間2億2,000万トンまで増加しうると試算されています。[20]McKinseyは、製造事業者がリサイクルをビジネスモデルの主要素として組み込みはじめたアルミニウム産業や紙産業の前例を引き合いにして、化学産業には自社製品の（長い）寿命を通じて収益化を図る余地が十分にあるだろうと予測しています。

いくつかの化学企業はすでに基礎づくりを開始しています。オーストリアのBorealis（ボレアリス）とオランダのLyondellBasell（ライオンデルバセル）は、その他多くの企業同様、ヨーロッパのポリマーリサイクル企業を買収しました。サウジアラビアのSABIC（サビック）は、プラスチック廃棄物の再加工の利益率向上を目指して、次世代の熱分解方式およびケミカルリサイクル方式の開発にあたっています。

McKinseyは、廃棄物由来の燃料がバレル当たり65米ドルと、石油燃料と競争できるようなりつつある今、将来的には「完全に統合された」処理工場が従来のフィードストックに加えて使用済みプラスチックを受け入れられるようになるだろうと予測しています。

明らかに、市場は急速に変化しつつあり、テクノロジーはそれに合わせて進化しています。以下に見ていくように、新型コロナウイルスのような予測不能な出来事が、また別のビジネスチャンスの追い風になる可能性もあります。

プラスチック・パンデミックを制御する

コロナウイルスのパンデミックは、世界中で個人防護具（PPE）の需要を飛躍的に押し上げました。その大部分はプラスチックであり、また使い捨てです。

中国では、パンデミック前の2,000万枚に比較し、2月までに毎日1億1,600万枚のマスクが生産されるようになりました。世界のマスクの売り上げは、2019年の8億米ドルに比べ、2020年には1,160億米ドルに増加すると予測されています。[21]タイでは、パンデミック前の5,500トンに比べ、5月のプラスチックごみが1日当たり6,300トンに増加しました。

プラスチック急増による波及コストは、旅行業、漁業、運輸業などの業界で400億米ドルに達する見込みです。

新型コロナウイルスに支配されたこの暗黒期に、オンラインショッピングへの世界的な傾倒は膨大なプラスチック包装の増加を招いています。シンガポールだけを見ても、夏の8週間のロックダウン期間に、食事の宅配により1,134トンの包装ごみが家庭から出たと推定されています。

新興市場の先進的な組織は、こういった思いがけないチャンスを虎視眈々と狙っています。

経済分析・調査会社のOxford Business Group（オックスフォード・ビジネス・グループ）は以下のように述べています。

• ガーナでは、当局がリサイクルされた水のペットボトルとアイスクリームの包装紙から作られたマスクを支給
• タンザニアでは、紙ごみ処理業者のZaidi Recyclers（ザイディ・リサイクラー）が、中古ペットボトルを原料とするマスク生産に事業をシフト
• タイでは、デザイン会社QUALY（クオリー）が、3トン以上の古い漁業網を利用してフェイスシールドと消毒ボトルを製造、ヨーロッパとアジアで販売[22]

これらの新たに芽生えつつあるイニシアチブは、（ひどく汚染された）海のほんの数滴に感じられるかもしれません。しかし彼らは、イノベーションと環境のぶつかり合いが、いかに厄介きわまりない難題の希望ともなりうるかを一斉に示してくれています。

プラスチックフリーな未来への投資

もし社会の大義――プラスチックや化学物質が少なく、海がきれいな世界――が果たされるのならば、世界のプラスチック問題の窮状を解決することで利益を得るのは、なんら悪いことではありません。実際、それが運動を革命へと変える唯一の方法かもしれません。

私たちは、政府の介入によってプラスチックの消費量を減らすことにより、目に見える変化を起こせることを目の当たりにしてきました。また、巨大化学企業から革新的なスタートアップまでさまざまな民間企業が、既存のプラスチックを今後も役立つ実用的な商品に変容させ、海を漂流する有害なごみとなって終わるのではなく、地球に優しい未来を与えているのを見てきました。

これは市場機会の生きた実例です。このようなチャンスが、Abdul Latif Jameel を含め社会的意識が高い組織の、グリーン投資のポートフォリオ強化、そして全ての人々のための生活インフラ改善に向けた民間投資への意欲を引き出します。実際、倫理的な理念への資金投入の気運は高まりつつあります。

ESG（環境、社会、ガバナンス）投資のコンセプトが、気候の緊急事態といった問題への国際意識の高まりとともに、一気に増加しています。投資家たちは、資金の収益性に加え、その資金が何を達成できるのかを検討するようになっており、その点でプラスチックのような重要課題は恩恵を受けることになるでしょう。

ESGファンドは、2025年までに3倍に成長すると予想され、その間に欧州ファンドのセクターだけでもシェアは15%から57%にまで増加すると見込まれています。この熱狂に後押しされ、欧州全体の持続可能な投資商品は、今後5年間で7兆6,000億ユーロに達すると予想されています。[23]

5人に4人以上の潜在的投資家が、民間のプラスチック削減事業への投資に意欲的であると示唆する調査があるように、プラスチックはこのESGの潮流の最たるものとなるかもしれません。そういった投資家たちが求めているのは「2つの結果、つまり投資利益率に加え、この世界をより持続可能な場所にすること」であると、この調査は示しています。[24]

ESG投資を通じ、民間セクターは倫理的投資へのアプローチにおいて政府の先を行く姿勢を見せています。そして、Abdul Latif Jameelをはじめとする、真に先見の明がある多くの企業が、これら民間資本の「正しいことを行う」潜在能力を提示しています。

もちろん、慈善目的の投資は重要な位置を占めています。ただ、これはよりアップストリームな事業となることが多く、最新の画期的研究によれば、常に採算性が見込めるとは限りません。

しかし、民間資本フローの力をもってすれば、今日ある事業活動を、実質的で有意義な、持続可能な変化へとただちに導くことができます。

デューデリジェンスの一環として、私たちは全ての投資戦略、特に民間市場への投資の持続可能性を評価しています。環境要因の観点からだけでなく、事業モデルそのものが持続可能かについても同じです。たとえば、私たちが炭素に依存するエネルギーファンドに投資を行う可能性は考えにくいでしょう。あらゆる投資家と同様、私たちに託された使命は十分な財務リターンを生むことであり、その達成のために気候や環境の持続可能性が重要な要素であると考えています。それゆえ、私たちは再生可能エネルギー、電気自動車、水管理技術の分野に投資を行っています。水の分野には、海水淡水化や廃水の処理・再利用、また水産養殖が含まれます。もちろん、プラスチック依存からの脱却に向けたまた別の強力な契機が、世界中で徐々に加速しつつあるマインドセットの変化から生まれる可能性もあります。

私たちは、自分たちが思うよりずっと早く文化的な「節目」を迎えるかもしれません。そこでは、ペットボトル飲料やプラスチック容器詰めの食べ物を買うことが、それに伴う影響がわかりきっている以上、全く気の進まない、内なる罪悪感を伴う行為となるかもしれません。

自分たちの優先順位づけを、社会的に、商業的に、そして何より個人的に組み替え、真の意味でのコストに目を向け、新たなイノベーションを手頃な価格で商品化することでのみ、プラスチック汚染の長期的な解決は達成されるのです。

Abdul Latif Jameelにとって、この節目は到達可能なところにあります。私たちが力を合わせれば、この社会のため、そしてこの地球のために、持続可能かつプラスチックフリーな未来を実現できると、私は確信しています。

[1] https://www.statista.com/statistics/282732/global-production-of-plastics-since-1950/

[2] https://www.waterdocs.ca/water-talk/2018/4/7/facts-about-bottled-water

[3] https://www.waterdocs.ca/water-talk/2018/4/7/facts-about-bottled-water

[4] https://www.waterdocs.ca/water-talk/2018/4/7/facts-about-bottled-water

[5] https://www.theguardian.com/business/2016/jan/19/more-plastic-than-fish-in-the-sea-by-2050-warns-ellen-macarthur

[6] https://www.theguardian.com/environment/2020/dec/07/coca-cola-pepsi-and-nestle-named-top-plastic-polluters-for-third-year-in-a-row?

[7] https://www.theguardian.com/environment/2020/mar/31/report-reveals-massive-plastic-pollution-footprint-of-drinks-firms

[8] http://www.unesco.org/new/en/natural-sciences/ioc-oceans/focus-areas/rio-20-ocean/blueprint-for-the-future-we-want/marine-pollution/facts-and-figures-on-marine-pollution/

[9] https://graphics.reuters.com/ENVIRONMENT-PLASTIC/0100B4TF2MQ/index.html

[10] https://www.globalcitizen.org/en/content/plastic-alternatives-doing-harm/

[11] https://www.ellenmacarthurfoundation.org/assets/downloads/publications/NPEC-Hybrid_English_22-11-17_Digital.pdf

[12] https://www.thequint.com/news/environment/plastic-biodegradable-environment-reuse-recycle

[13] https://www.wired.co.uk/article/plastic-alternatives

[14] https://oceanpanel.org/blue-papers/leveraging-target-strategies-to-address-plastic-pollution-in-the-context

[15] https://www.wri.org/blog/2020/05/how-to-reduce-plastic-ocean-pollution

[16] https://www.wri.org/blog/2020/05/how-to-reduce-plastic-ocean-pollution

[17] https://uk.reuters.com/article/uk-kenya-plastic/kenya-imposes-worlds-toughest-law-against-plastic-bags-idUKKCN1B80PZ

[18] https://www.wri.org/blog/2020/05/how-to-reduce-plastic-ocean-pollution

[19] https://www.mckinsey.com/industries/chemicals/our-insights/no-time-to-waste-what-plastics-recycling-could-offer

[20] https://www.mckinsey.com/industries/chemicals/our-insights/no-time-to-waste-what-plastics-recycling-could-offer

[21] https://oxfordbusinessgroup.com/news/can-covid-19-plastic-waste-problem-generate-business-opportunities?utm_source=Oxford%20Business%20Group&utm_medium=email&utm_campaign=11826503_Covid-19_Plastics_September%2016_EU&utm_content=EIA-recycling-16-Sept&dm_i=1P7V,71HDZ,S7I7K1,SENOP,1

[22] https://oxfordbusinessgroup.com/news/can-covid-19-plastic-waste-problem-generate-business-opportunities?utm_source=Oxford%20Business%20Group&utm_medium=email&utm_campaign=11826503_Covid-19_Plastics_September%2016_EU&utm_content=EIA-recycling-16-Sept&dm_i=1P7V,71HDZ,S7I7K1,SENOP,1

[23] https://www.ft.com/content/5cd6e923-81e0-4557-8cff-a02fb5e01d42

[24] https://www.visualcapitalist.com/five-drivers-behind-the-sustainable-investing-shift/