明日のリーダーを育成する

今後数十年のうちに多くの国で起こる若年層の労働人口の急速な拡大は、大きな経済的可能性を秘めていますが、その恩恵を十全に享受するには戦略的な投資が必要です。

世界各地で全体的な高齢化が進んでいます。世界の年齢中央値は、2020年には31歳だったのに比べ、2050年までに36歳になると推定されています[1]。2020年から2050年の間に、60歳以上の世界人口の割合は2020年の10億人から倍増して2050年には21億人になり、同時期に80歳以上の人口は3倍になることが予測されます[2]。

この傾向を助長する二大要因が、平均寿命の伸長と出生率の低下です。しかし、その国の既存の人口構成によって、これらの動向の影響はまったく異なってきます。とりわけ鍵を握るのは、社会の若者の数です。

人口転換

富裕国の多くでは、介護の必要な高齢者人口の増加による医療システムへの影響に対する懸念が高まっています。しかし別の地域では、高齢者人口に対して若年労働者の人口が大幅に増加しており、高齢者は若者に依存しているとはいえ、まったく異なる課題と機会を生み出しています。

この違いは、国の発展段階、いわゆる「人口転換」を考えることで説明できます。歴史的に見て、ほとんどの国は出生率も死亡率も高い時期を経験します。しかし社会が豊かになり、栄養摂取と医療が向上するにつれて、死亡率は総じて低下していきます。出生率が高いまま維持されれば、出生人口が死亡人口よりも多くなり、急速な人口増加が起こります。

時間の経過とともに、社会が近代化して豊かになると人々が産む子供の数は減るという傾向が増し、出生率も低下します。出生率と死亡率が重なった時点でその国の人口増加はただちに止まり、減少に向かい始めることもあります。

すでにドイツ、チリ、モーリシャス、中国など、多様な国々がこの過程をたどっています^[3]。まさに今、高齢人口の割合の増加を伴う人口減少の課題に直面している国もあります。2020年の調査では、この傾向が続けば、今世紀末までに23ヶ国で大幅な人口減少が起こると予測されています。日本の人口は、1億2,800万人を超えていた2017年から2100年までには5,300万人以下へと減少し、同時期にイタリアでは6,100万人から2,800万人への激減が予測されています^[4]。これらの国々では、労働人口と比較して増加していく高齢人口をいかに支えるかという課題に直面しています。

依存人口比率

それとは対照的に、人口転換の初期段階にある国々は、「人口ボーナス」と呼ばれる、若年労働人口が老年の従属人口の数に比例して増加する期間の恩恵を受ける機会が得られます。

ユニセフの2019年の報告書によると、中東・北アフリカ（MENA）では、今後数十年で「（当該地域の）かつてない割合の人口が生産性の最も高い年齢層に入る」と予測されています[5]。最も理想的な時期は2040年までの期間であり、成年労働人口（15歳から64歳の人）100人に対して従属人口の割合が約50人（15歳未満の子供と65歳以上の大人）となります。

2050年までに、MENA地域の大部分で子供と若者の全体数の大幅な増加が見込まれ、この人口動向は経済的に大きな影響を及ぼすことになります。ユニセフは、2030年までにこの地域全体で若年層（15歳から24歳）は240万人増加し、MENAの5ヶ国ではその増加率は40%を超えると述べています。クウェートとイラクでは、若年人口は同期間でほぼ倍増し、クウェートでは20万人、イラクでは320万人以上の若者が増えるとしています。また、エジプトの若年人口は、3分の1（33%）増となる550万人の増加と推定されています。この地域全体において最大の年間増加率が見込まれるのは2027年と2028年で、各年とも240万人の若年世代が加わる見込みです[6]。

機会とリスク

これらの国々や、同様の人口動向が予想される地域には、この「人口ボーナス」を活用して経済成長を促進する機会があります。大規模な若年人口が労働力に参入することで、経済にフレッシュなエネルギーやイノベーション、創造性が注入される可能性があります。例えば、アフリカ発スタートアップ企業の創設者の多くは35歳未満です[7]。

しかし、ユニセフのヘルト・カッペラエレMENA地域代表は、「人口ボーナスは自然発生的なものではなく、醸成していくものです」と警告し、「平和で安定的な環境でインクルーシブな政策の支援を受け、心身ともに健康で十分な教育を受けた若者こそが、地域にかつてないレベルの成長と社会発展をもたらすことができるのです。しかし、若年層に対する投資が不十分であれば、大多数は取り残されたままになります。対立や不安定な状態が蔓延し、その地域の人口動向は機会ではなく重荷となるでしょう」と述べています。

若い世代への投資

では、若年層が急拡大する国々は、これらの機会を最大限に活用するために何ができるのでしょうか？ この問いは、特にアフリカにあてはまるものです。この地域では、人口の70%が30歳未満で、2035年までに4億人の若年層が労働人口に参入すると想定されています。 国連の予測によると、2050年までに世界の若年層の3分の1以上がアフリカに居住することになります[8]。

しかし、アフリカ大陸で急増する若年人口は、深刻な就業の課題に直面しています。毎月100万人のアフリカ人が労働市場に参入する一方で、正規の仕事に就けるのはそのうちの4人に1人もいません[9]。国際労働機関（ILO）によると、サハラ以南のアフリカに居住する若年世代の4分の1以上が無職で教育も訓練も受けていない、いわゆるニート（NEET）です[10]。シティアライアンス・グローバルパートナーシップは、同地域において雇用全体における非正規雇用の割合は89%に上るとし、これは「多くの若者が社会のセーフティネットやあらゆる形式の労働者の権利を享受できていない」ことを意味すると述べています。

アフリカ43ヶ国からの首相や大臣が一堂に会した2023年のタンザニアでのサミットでは、世界銀行のマムタ・マーティ人間開発担当副総裁がインタビューに答え、この課題に対応するには、リソースよりも政治的なコミットメントがより重要であるとし、「若い世代へのさらなる投資が必要です。十分な教育を提供し、そこでスキルを付けた若者が就業できる仕事を創出する必要があります」と話しました[11]。

サミットの代表者たちは、アフリカの人的資源開発には、連携した計画と資金調達、人材への投資の量と効率性、そして効果を高めるための確固たる取り組みが必要であることを認めました。宣言では、2030年までに“学びの貧困”（教育格差）を4分の1以上低減すること、また2030年までに識字率75%を達成することなど、一連のコミットメントが掲げられました。健康増進のためには、2030年までに筋や脳の萎縮、発育不全、低体重の人々の割合を減らし、予防接種率90%を達成するとの方針が出されました[12]。

サミットでは、雇用創出と経済機会促進の幅広い方策についても合意がなされました。主なものとして、国内および外国投資の誘致、起業家精神の育成、中小企業の成長支援などが挙げられます。加えて、各国は農業、再生可能エネルギー、デジタル技術などの有望セクターを優先的に位置付け、2030年までに労働人口に加わる1,900万人の人々が仕事のためのデジタル技能を習得する訓練の提供に取り組んでいきます。

インドへの視線

増加する若年世代を現実に人的資源とするための課題はきわめて複雑です。インドではこれが顕著になりつつあります。昨年、インドは最も人口の多い国として中国を追い越しました[13]。人口の約3分の2が35歳未満で、労働力は毎年、数百万人単位で増加しています[14]。インド経済は急速な拡大を遂げており、直近では、成長率が8.4%という世界最速の大型経済であると認定されました[15]。しかし、これらの明るい見通しにもかかわらず、特に若い世代の失業率は依然としてこの国の問題として残っています。バンガロールのアジム・プレムジ大学で昨年発表されたレポートによると、25歳未満の卒業生の失業率は2022年6月時点で42%に達しています[16]。著者は、GDPの成長率と雇用の拡大は長期的には「関連性がない」と警告し、「より早いGDPの成長を目指す政策は、必ずしも雇用創出を促進しない」ことを示唆しました。

若い世代のスキルの欠如は、ひとつの重要な懸念材料です。昨年のある調査によると、インドの自動車、エンジニアリング、エレクトロニクスなどの業界のメーカーの4分の3が、生産性に支障が出るほどの技能人材不足を経験していました。3分の1以上（35%）のメーカーが、影響は深刻だったと述べています[17]。これはS&Pグローバルの分析でも裏付けられており、インドの製造業におけるスキルレベルの低さは、2021年の従業員当たりの平均貢献額がわずか8,076米ドルで、これはタイ（18,308米ドル）やマレーシア（34,402米ドル）など他の国と比べてもはるかに低い数値であることが判明しています[18]。スキル不足は、経済のその他の重要エリアにおいても発生しています。2023年の業界団体発表によると、インドの通信業界では241万人の技能労働者が不足しており、2030年までにはこれがほぼ4倍に膨らむだろうと予測されています[19]。また2023年には、インドの大手コングロマリットであるRPG Group（RPGグループ）が、技能人材不足について自社SNSに投稿しました[20]。「建設作業員募集——人材が見つかりません！トラック運転手募集——大幅な人手不足！プランテーション労働者募集——繁忙中！解決策がありません」

これらの懸念に対応するため、インド政府は国民（特に若年層）のスキル向上を目的としたさまざまなイニシアチブを立ち上げています。同国が2020年に発表した国家教育政策[21]（National Education Policy）では、教育システム改革の包括的枠組みが設定されています。最重点分野として、基礎的な計算能力と識字能力に関し、2025年までに小学校で共通の計算能力と識字能力を獲得し、2035年までに若年と成年の識字率100%を目指します。もうひとつの重要な目標として、高等教育への進学率の向上を挙げており、2035年までに総進学率を50%（2018年のほぼ2倍）に拡大し、インドの大学の世界トップ100入りを目指しています[22]。

他にも、2014年にはインドの技能開発・起業促進省が設立され、企業と個人に対するさまざまな資金提供と訓練の機会を監督しています。主要スキームとして、2015年にPradhan Mantri Kaushal Vikas Yojana（PMKVY、技能開発スキーム）が開始され、全国の若年世代の業界関連技能の開発と就職を支援しています[23]。2023年末までに、1,400万人の対象者に研修と説明会を実施しました。ただし、その多くはいまだに仕事を見つけることができずにいます。昨年のある分析では、就職したのはPMKVYプログラムに参加した求職者の4分の1に満たないとされています[24]。

性別格差

これらの統計が示すのは、人口ボーナスをつかむための簡単な近道はないということです。また成功すれば、関連する要因同士の複雑な相互作用が生じる可能性があります。

多くの国の経済学者は、性別は重要な考慮事項であると考えています。人口ボーナスの可能性を持つインドやその他多くの国々では、女性の労働参加率が高くありません。インドの労働年齢の女性の雇用率は、29%だった2010年と比べて昨年は24%にまで低下しました。特に25歳以下では、20%から12%へとさらに大きな落ち込みが見られました。

同様に、アフリカでは、若い世代の4分の1以上（7,200万人）が就学・就労せず、職業訓練も受けていない“ニート”であり、その3分の2が女性です[25]。2022年には、サハラ以南アフリカ地域の若年女性のニートの割合は33%でした。またILOは、同地域で調査を行った7ヶ国全般で、15歳から29歳の女性は若年男性に比べてニート率が高く、雇用率が低いことも明らかにしています。

これらの傾向は、社会的態度や慣習に影響を受けています。サハラ以南のアフリカでは、典型的に若い女性は料理や子育てなどの家事を担当することが多く、教育や労働に参加する機会が損なわれます。インドでは、社会規範も要因として考えられるほか、女性が就ける仕事の不足や、都市人口の増加に伴う安全面の懸念も生じています[26]。専門家の多くは、これらの問題を解決しないことには、経済的可能性は実現できないだろうと考えています。インド国際経済研究所（ICRIER）の客員教授であるラディカ・カプール氏は、「フィナンシャル・タイムズ」に対し、「人口の半分が労働力になっていない状況では、人口ボーナスの実現はまず無理でしょう」と述べています[27]。

サウジの成功

この分野で目覚ましい進展を見せている国がサウジアラビアです。年齢中央値が22歳のこの国は、今後数十年に来る人口ボーナスを享受できる体制が整っています[28]。S&Pグローバルの分析によると、同国の女性の労働参加率は2022年に36%に達し、2016年の19%からほぼ倍増しています。アラブニュースによれば、この変化は「教育へのアクセス改善、出生率の低下、よりインクルーシブな文化的環境」などの要因に起因すると思われます[29]。2020年には、同国の25歳以上の女性のほぼ3分の1（32%）が学士以上の学位を取得しています。これは、割合が約4分の1（26%）だった2017年からの著しい増加です。

労働参加率の増加により、サウジ経済は2032年までに390億米ドル（3.5%）拡大すると予測され、人口ボーナスに関する政府の施策の重要性を浮き彫りにしています。この変化は、政府のビジョン2030プログラム[30]に続くもので、他の目標と併せ、「女性のエンパワーメントと若者のエンゲージメント」を高めることが目標に掲げられています。世界銀行の今年の報告書[31]は、サウジ政府が「女性のエンパワーメントに関して示した、力強いコミットメントの意思表示と精力的なコミュニケーション」は、参加率の上昇を支える重要な要因だったとしています。

また、報告書では「女性の雇用を促進する大規模な法制度改革と新プログラム」の重要性が、構造的な経済変化と新型コロナウイルス感染症のパンデミックの影響と併せて指摘されています。

パートナーシップの構築

国家政策は重要ですが、人口ボーナスをうまく受け取るためには、民間投資の力を動員することも必要です。ユニセフによれば、MENAの国々が必要とする雇用創出は、新たな労働市場参入者を吸収するために、これまでの公共セクター依存を減らし「民間セクター主導」[32]であるべきだとしています。同地域に関する報告書では、「法規制が整備された環境を確立」すること、また第4次産業革命となる技術の急速な変化の波に乗れるよう中小企業の成長を支援することを各国に求めています。

教育は、政府と企業によるパートナーシップの可能性を模索する上でひとつの鍵となる分野です。

サウジアラビアでは、大臣顧問の著述によると、近年、政府は教育セクターを改革、強化する技術の可能性に注力しています[33]。サウジ政府は、同国で若年人口が大きな割合を占めることに加え、デジタル化と教育の両方を優先して推し進めていくことで、バーチャルクラスやオンライン学習プラットフォーム、教育コンテンツの開発などの分野において国内外の投資家に魅力的な機会を提供できると考えています。規制改革、財務的インセティブなどのイニシアチブを通じて、政府はエドテックセクターの成長を支援し、学校や大学とも連携を進めています。

モロッコのモハメッド6世工科大学の学長ヒシャム・エル・ハブティ氏は、アフリカの高等教育システムに必要な改革には、民間セクターも参画すべきであると考え[34]、教育プログラムは「社会に利益をもたらす起業家精神を培うために再構築されなければならない」と論じ、あらゆる実行性あるシステムは「アフリカの大学、産業界、企業間の複数のシナジーを活かしたものであるべきだ」と述べています。

モハメッド6世工科大学そのものが、10年前に産業パートナーである鉱工業製造企業のOCP Group（OCPグループ）の優先項目に注力する形で設立されましたが、現在では科学や技術、ビジネス、経営管理、人文科学にわたる幅広い分野の学問を支援しています。連携の推進はインドでも顕著で、MicrosoftやIBMなどのグローバル企業が若い世代を対象にAIやサイバーセキュリティなどの分野のデジタルスキル開発プログラムをサポートしています[35][36]。

これらのパートナーシップは、いかに政府と企業が連携して若い世代の能力を引き出すことができるかの好例です。これは、多くの国々の将来の繁栄に不可欠となるでしょう。アフリカの若者をアフリカの「圧倒的に最も貴重な資産」と評するエル・ハブティ氏は、「自らの原動力を活用することによってのみ、アフリカは真にその可能性を実現できる」と書いています。

MENA地域を含むあらゆる地域の若者が自身の可能性を発揮し、コミュニティの成長に有意義な貢献ができるよう、ジャミール・ファミリーはそうした目標に向けた取り組みに尽力しています。一例として、1994年以来、Community Jameel（コミュニティ・ジャミール）のジャミール・トヨタ奨学金プログラムで、世界各地から集まった約200名の若者が米国のマサチューセッツ工科大学（MIT）で学び、自身の可能性を実現していくための支援を行っています。このスキーム出身者の多くが、実業界や学術界でキャリアを築き、サステナブルな未来の構築に貢献しています。

それに加えて、Abdul Latif Jameel Energy（アブドゥル・ラティフ・ジャミール・エネルギー）の一部であるFotowatio Renewable Ventures（FRV）は、スペインのInstituto de Empresa（IE）大学で「才能ある若きリーダー（Talented Young leaders）」奨学金プログラムを運営しています。このイニシアチブは、FRVのサステナブル開発に近い地域出身の学生に対し、4年間の課程の実習費用と学費全額を負担し、IEでの就学を支援するというものです。

ジャミール・ファミリーの世界的な社会貢献活動のひとつであるCommunity Jameel Saudiも、サウジアラビアの若者を対象とした数々のプログラムを運営しています。アラビア語で「美しい繁栄へのゲートウェイ」を意味するBab Rizq Jameel（BRJ、バブ・リズク・ジャミール）は、サウジアラビアの若い世代の就業支援を行っています。経済的自立の第一歩となるよう、個々に適職を探し、雇用機会を創出しています。今日、Bab Rizq Jameelは、男性向け、女性向け、また若い起業家や中小企業向けの職業訓練プログラムと若年向けの雇用訓練プログラムを提供しています。

サウジアラビアのMIT Enterprise Forum（MITEF、MITエンタープライズフォーラム）は、起業家精神とイノベーションの世界的な促進に取り組むグローバルネットワークの支部です。主要パートナーとして、Community Jameel Saudiはサウジの起業家への情報提供、関係構築、研修訓練に努め、自身のアイデアを企業で実現し世界を変えていけるよう支援します。

2015年に設立され、起業家精神のエコシステムの促進と強化を目標とするフォーラムは、サウジアラビアのあらゆる可能性あるスタートアップ企業や起業家、社会的企業を歓迎し、今日SmartStartサウジとして知られる、あらゆる分野や業界を対象としたスタートアップコンテストを通じて支援を行っています。コンテストへの9,500を超える応募を集めてその成功を確実なものとし、エクイティフリーのプロジェクト開発資金として191万サウジアラビア・リヤルのアワードを提供しています。およそ120のスタートアップ企業が誕生し、200件以上の雇用が創出され、全体として約8,000人の若い起業家がこのプログラムの恩恵を受けています。

地域レベルでは、MITEF Pan Arab（MITEFパンアラブ）がアラブ地域の起業家エコシステムを促進・充実させることを主な目標に据え、多様なプログラムやイニシアチブのポートフォリオを通じて同地域のスタートアップ企業や起業家を支援しています。

Abdul Latif Jameelでは最近、2年間のジャミール管理職養成プログラムを再開し、次世代のグローバルリーダーの育成を行っています。イニシアチブには、メンター制度、グループコーチング、個別課題などの要素が組み込まれ、世界中のALJの拠点地域の有望な若者らがその可能性を実現させることを支援しています。この投資により、順応性があり、かつテクノロジーに精通した候補者のさらに大規模な人材プールにアクセスできるようになります。これは、私たち自身の事業と世界経済にとってますます重要になる要素です。ALJの企業人事・改善部署の専門センター長を務めるマリアナ・メリノ氏が話す通り、このスキームは「多様な役割や課題に対応していける多分野で能力を発揮するアソシエイト」の構築に役立ちます。

この養成プログラムは、全社を通じて一貫性のある、ポジティブな文化の浸透を目指す私たちの取り組みの強化にも役立ちます。当社の4つのコアバリュー、すなわち「リスペクト」「改善」「パイオニア精神」「エンパワーメント」からなるジャミール・プリンシプルは、行動と決定の指針となる明確な枠組みを提示します。成功には、適正なスキルだけでなく、それらを効果的に責任を持って活用できるマインドセットを持つ「人」が求められていることを、私たちは認識しています。

ハッサン・ジャミール – Abdul Latif Jameel社長代理兼副会長（サウジアラビア）はこう言います。

「世界の多くの地域で、若者たちは成長と創造性にあふれる未来、もしくは欠乏と不満に満ちた未来に対峙しています。

今後数年間で世界のステークホルダーが行う決定は、若者が進む未来の方向を決定づけるものであり、また若い世代の持つ潜在的な機会が、彼らが暮らし、働いていく社会に対して具体的な恩恵をもたらせるかどうかを決定づけます」

[1] https://www.imf.org/en/Publications/fandd/issues/2020/03/infographic-global-population-trends-picture

[2] https://www.who.int/news-room/fact-sheets/detail/ageing-and-health

[3] https://ourworldindata.org/demographic-transition

[4] https://www.bbc.co.uk/news/health-53409521

[5] https://www.unicef.org/mena/media/4141/file

[6] https://www.unicef.org/mena/media/4141/file

[7] https://www.antler.co/blog/how-to-build-a-unicorn-in-africa

[8] https://www.nytimes.com/interactive/2023/10/28/world/africa/africa-youth-population.html

[9] https://www.nytimes.com/interactive/2023/10/28/world/africa/africa-youth-population.html

[10] https://ilostat.ilo.org/african-youth-face-pressing-challenges-in-the-transition-from-school-to-work/

[11] https://www.worldbank.org/en/news/feature/2023/08/14/realizing-a-brighter-future-for-a-young-energized-and-connected-africa

[12] https://documents1.worldbank.org/curated/en/099437408012323869/pdf/IDU00fcd4a900d09e0425a0af8c02a2df6c51237.pdf

[13] https://www.bbc.co.uk/news/world-asia-india-65322706

[14] https://www.ilo.org/newdelhi/info/WCMS_175936/lang–en/index.htm

[15] https://www.bbc.co.uk/news/business-68443347

[16] https://www.reuters.com/world/india/rising-womens-participation-indian-workforce-likely-led-by-distress-study-2023-09-20/

[17] https://economictimes.indiatimes.com/jobs/hr-policies-trends/skilled-labour-shortage-posing-challenges-for-manufacturers-survey/articleshow/105721247.cms?from=mdr

[18] https://www.spglobal.com/en/research-insights/featured/special-editorial/look-forward/india-s-demographic-dividend-the-key-to-unlocking-its-global-ambitions

[19] https://telecom.economictimes.indiatimes.com/news/industry/shortage-of-2-41-mn-skilled-workers-in-indian-telecom-sector-gap-to-grow-3-8x-by-2030/104758307

[20] https://www.livemint.com/news/india/indias-unemployment-crisis-harsh-goenka-highlights-shortage-of-skilled-workers-11692763064046.html

[21] https://www.uil.unesco.org/en/articles/india-national-education-policy

[22] https://www.ey.com/en_in/education/how-can-indian-higher-education-prepare-to-leapfrog-in-the-next-two-years

[23] https://www.pmkvyofficial.org

[24] https://www.business-standard.com/article/current-affairs/placement-rate-of-22-for-those-trained-under-pmkvy-shows-data-123031401234_1.html

[25] https://ilostat.ilo.org/african-youth-face-pressing-challenges-in-the-transition-from-school-to-work/

[26] https://www.npr.org/sections/goatsandsoda/2023/01/04/1146953384/why-women-in-india-are-dropping-out-the-workforce-even-as-the-economy-grows

[27] https://ig.ft.com/india-population/

[28] https://www.ftidelta.com/insights/perspectives/a-kingdom-in-transition-demographic-shifts-in-saudi-arabia

[29] https://www.arabnews.com/node/2377971/business-economy

[30] https://www.vision2030.gov.sa/en/progress/dynamic-society

[31] https://openknowledge.worldbank.org/entities/publication/2c0e4380-b9c4-427e-ba67-5a234ea377e3

[32] https://www.unicef.org/mena/media/4141/file

[33] https://www.arabnews.com/node/2436856

[34] https://www.weforum.org/agenda/2022/09/why-africa-youth-key-development-potential/

[35] https://news.microsoft.com/en-in/microsoft-joins-forces-with-ministry-of-skill-development-and-entrepreneurship-to-train-youth-in-digital-and-cybersecurity-skills/

[36] https://in.newsroom.ibm.com/2023-09-27-IBM-partners-with-Govt-to-scale-digital-skills-training-in-india