2019年10月、米国のマサチューセッツ工科大学（MIT）キャンパスでAbdul Latif Jameel World Education Lab (J-WEL)主催の新しい「J-WEL Week」が開催されました。 このイベントは、世界33か国からJ-WELメンバーとゲストを集め、気候変動、難民危機、社会経済的不平等など、世界中の多くの国が直面している重大な世界的課題に対処するために、教育を活用する方法に取り組むことを目的としています。

J-WELの3つの協業体、pK-12、高等教育、および労働者教育が合体することで、参加者はMITで新しい教育研究に触れ、研究概要やパネル、ワークショップに参加することで実現のメカニズムを探りました。

その週のコース期間中、参加者はJ-WELの支援を受けながら、自国で実施したプログラムの詳細を共有する機会を与えられ、3つの協業体間の協力関係を促進しましたた。

Pk-12 協業体の一部門である子供の救済のメンバーがヨルダンのTREE（Transforming Refugee Education towards Excellence）構想について講演をしました。ヨルダン教育省とコミュニティ・ジャミールおよびドバイ・ケアーと共同で取り組まれている構想です。 TREEプログラムは教師の幸福と教育の質に焦点を当て、ヨルダンのすべての子供が質の高い教育を受けられることを目指す「Save the Children Jordan」という広範な使命の一環です。  チームはJ-WELと協力してCompassionate Systems Frameworkを実現しようとしており、問題児や働き過ぎで訓練不足の教師向けに情緒的にインテリジェントでスケーラブルなソリューションを開発することを目標としてしいます。

J-WELの高等教育協業体は、そうしたイノベーションエコシステム、聴覚情報プレゼンテーションを主導、成長、維持する上で、大学が果たすことができる役割を検討しました。そうしたものには、Open Learning担当の副学長のサンジェイ・サルマ教授による「Innovation: Local and Globa」やMIT教授Yoel Fink氏による「Innovation to Market」などがあります。イベント期間中、参加者はそれぞれイノベーションエコシステムの5つの柱を代表するチーム、　 人的資本と資金、インフラ、需要、文化（2018年のホワイトペーパー「An MIT Framework for Innovation Ecosystem Policy」で概説）で作業をしました。次の図は、それらの研究成果はまとめています。

すべての協業体のメンバーが一同に介した閉会セッションでは、MITの上級講師であり、Society for Organizational Learning（SoL）の設立委員長であるPeter Senge博士が次のようにコメントしています。「私たちはイノベーションについて学んでいるだけではありません。 グローバルコミュニティを構築しています。検討しているグローバルな課題に取り組むには、協業することを受け入れて、知識を共有し、共通の行動計画の策定する必要があります。

このイベントには、International Community Jameel社長のフェイディ・M ・ジャミールも参加しました。彼は以下のようにコメントしています。

「世界の多くの地域で若者の人口が最も急激に増大する中、教育の役割はかつてないほどその重要性を増しています。

ユネスコ統計研究所（UIS）の最近のデータによると、学校に行っていない若者は約2億6300万人、将来、そして就職のために必要な基本的な読み書き、計算能力、学習スキルを学ぶことができていません。

このような状況が続く場合、若者が「増大」することで著しい経済的不安が引き起される深刻なリスクがあります。

今こそアクションを起こし、グローバルな教育フレームワークを変革する時です。」

 

J-WELは、MITとコミュニティ・ジャミールによって2017年に共同設立され、教育の卓越性と変革を世界的に推進するために、メンバー組織と協力し、教育ルネッサンスの火付け役となることを目標とする世界的な慈善活動を行っています。

J-WEL Weekのイベントは、「MITの教育リソースと実践をじかに体験してもらうシグニチャー目標指向プログラム」と同じ年に始まりました。  J-WEL Weekは1年に2回運営され、それぞれテーマが明確に異なり、複数のモジュールで構成されます。メンバーとゲストは目標を定義し、実現を可能にするための次のステップを検討することで組織の課題に取り組みます。

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