信頼できる十分な食料供給を確保することは、各国政府だけでなく、地球や人類の未来に関心のあるすべての人々にとって喫緊の課題になりつつあります。そのため、地球環境や人類を破壊することなく、食料需要を満たせる「持続可能な農業」の概念が注目を集めています。

「黙示録の四騎士」の3人の騎士が表す「戦争」「疫病」「飢饉」は消えつつあるようです。知識人、歴史家、歴史学教授、作家として多方面で活躍するユヴァル・ノア・ハラリ氏は、2011年に 「自然災害による飢饉はもはや存在しない。あるのは政治的要因による飢饉だけだ」と述べています[1]。

残念ながら、最近のウクライナ情勢や新型コロナウイルス感染症の流行は、どの事態にも対応できる強靭なサプライチェーンはないことを実感する出来事になりました。ウクライナとロシアは世界の小麦の輸出量の29%、ひまわり油の輸出量の62%を占めています[2]。別の言い方をすれば、ウクライナの食料輸出は4億人の食料需要を支えているのです[3]。

国連世界食糧計画（WFP）のディレクターを務めるデイビッド・ビーズリー氏は、2022年9月、ウクライナ紛争で「前例のない」世界的な緊急事態がさらに悪化しており、82か国にわたる最大3億4,500万人が「飢餓に陥りつつある」と安全保障理事会に対して報告しています。これは主に新興国を中心とする問題ですが、どの国も油断はできません。

中東・北アフリカ（MENA）諸国は、食料の半分を輸入に頼っています。湾岸協力会議（GCC）諸国に至っては、90%という脅威的な数字です[4]。

歴史的な問題

この状況は、改善される前に悪化すると見られています。気候変動の影響もありますが、世界人口が急増していることがその主な理由です。

大方の予想では、2050年までに世界人口は97億人に達すると考えられています[5]。それだけ膨大な人口の食料需要を支えるためには、食料生産量を70%増加させなければなりません。しかし、この問題は今に始まったことではありません。『人口論』で有名なイギリスの経済学者トマス・マルサスは、1798年に人口の増加がいずれ資源を上回るとの論を展開しました。人口は複利的に増加するのに対し、食料生産量は線形的にしか増加しないというのがその根拠でした。マルサスの予想は、米国中西部をはじめとする耕作可能な土地面積の増加、産業的農業による食料生産量の大幅な増加、化学肥料の開発などのおかげで一時的に回避されました。しかし、こうした方法は現代では役に立ちません。短期的に食料生産の増加をもたらした方法のすべてに、予期せぬ代償があるからです。

肥料を例に見てみましょう。化学肥料の原料は、硝酸アンモニウム（NH4NO3）です。化学肥料がなければ、世界の収穫量の30%〜50%が失われます[6]。化学肥料は、ドイツ人科学者のフリッツ・ハーバーと、ドイツの化学会社BASFのカール・ボッシュが20世紀初頭に共同で開発した「ハーバー・ボッシュ法」による工業的窒素固定を利用して製造されています。

化学肥料を使用すると、短期的に作物の収穫量を増やし、農業生産性を向上できます。しかし、長期的には、想定外の大きな代償を支払うことになります。植物に吸収されなかった窒素は、土壌を酸性化させ、硝酸塩イオンとして河川から海に流出する可能性があります。また、亜酸化窒素として大気中に還元されれば、二酸化炭素の300倍以上環境に悪影響を与える温室効果ガスとなります[7]。

また、化学肥料がもたらす別の想定外の影響として、生物多様性の大幅な減少が挙げられます。一部の作物は他より窒素を効率的に利用でき、他の品種に比べて競争優位性が高くなるため、大規模な農地から農業用水が流出するとデッドゾーン（死の水塊）になる可能性があります。農地から流出した窒素やリンにより、一部の藻類の大量繁殖が発生し、水中の酸素を使い切ることで、藻類自身を含めたすべての生物が死滅に至るのです。

20世紀後半になり、海に流入する窒素量が約50%増加したことでデッドゾーンを目にすることも10倍に増えました。

化学肥料にはもうひとつの代償があります。それは、作物の品質低下です。肥料に頼る従来の農業では、丈夫で栄養価の高い作物を育てるために必要なミネラルを土壌に与えることができません。むしろ、干ばつや病害虫に非常に弱い作物が生産されます。それとは対照的に、持続可能な農業では肥沃な土壌づくりを重視するため、より丈夫な作物や家畜を育てることができます。持続可能な農業では、有機肥料を使用し、輪作を行い、農場の家畜頭数を減らすことで、人間や動物、送粉者に害を及ぼす可能性のある有害化合物を排除します。ミネラルが豊富で肥沃な土壌では、病虫害に強い丈夫な作物が育ちます[8]。

生物多様性への影響

産業規模の農業の典型的な特徴のひとつに、機械のエネルギー消費が激しいことが挙げられます。特に、こうした機械は、温室効果ガスの主な原因となる化石燃料に大幅に依存しています。それとは対照的に、持続可能な農業は、生産のあらゆる段階でエネルギー消費を最小限に抑える工夫がなされています。持続可能な農業は、エネルギー消費が少ない農業生産ツールを使用するだけでなく、スマートファーミングシステムを導入することもあります。化石燃料を廃止してエネルギー消費を抑えることで温室効果ガスの排出量を削減するため、気候変動対策に大幅に貢献します。2021年6月の国連環境計画（UNEP）の報告書によると、持続可能な農業は、作物の1生産単位あたりのエネルギー消費量を最大56%削減し、1ヘクタールあたりの温室効果ガス排出量を64%削減することが可能です[9]。

広大な土地で単一品種の作物を栽培するモノカルチャーは、産業的農業の典型的な特徴のひとつです。過去約100年の間に食用作物の品種の90%以上が絶滅し、現在はわずか9種の作物が総生産量の66%を占めています[10]。

単一作物に過剰に依存することは、作物の病気に対する抵抗力を弱めるため、作物が次々に病気にかかって全滅する可能性が高くなります。世界初の農業災害と言われている1840年代のヨーロッパの「ジャガイモ飢饉」は、それがどれほど壊滅的であるかを物語っています。

現在世界中で栽培されているジャガイモの起源はペルー[11]で、そこの典型的な小規模農家では、最大73種類もの品種が栽培されていました。

しかし、ヨーロッパでは効率性のために、わずか3〜4品種しか栽培されていませんでした。そのため、ジャガイモの胴枯れ病が流行すると、どの品種も遺伝的に非常に類似していることから、瞬く間に全滅してしまったのです。最も被害を受けた国はアイルランドで、何百万人もの人々が命を落とし、さらに多くの人々が移住を余儀なくされました。現在も、アイルランドの人口は1840年代よりも少ない状態が続いています[12]。

このジャガイモ栽培の例は、従来型農業の3つの主な特徴を示しています。遺伝的に均一な作物、大量の肥料の使用、そして農薬の使用です。農薬が最初に使われるようになったのは、19世紀に米国でコロラドハムシの大群が発生したことがきっかけと言われています。コロラドハムシの大群に腹を立てた農夫がペンキ入りの缶を投げつけたところ、ペンキがかかったハムシが死んだことから農薬が開発されたそうです。モノカルチャーは病害虫にかかりやすいことから、大規模な産業的農場は作物を健康に保つため、近隣の植物や動物への影響を深く考えずに、除草剤や農薬を大量に散布しています。

産業的農業とは異なり、持続可能な農業は多様な農業システムを重視し、さまざまな作物を栽培します。この多様性により、病害虫や干ばつに強い農業システムを確立しているのです。

節水への取り組み

農業部門は、耕地の灌漑で地球の淡水資源の約69%を消費しています[13]。従来の灌漑とは異なり、持続可能な農業システムでは、点滴灌漑やマルチング、等高線耕作、水質汚染を防ぐ河川付近のフィルターストリップなど、複数の節水技術を活用しています。また、根が深い多年生作物を優先的に栽培して水の需要を緩和しています。

食料需要への対応に悩む国々は、これまで耕地の拡大を推進してきました。しかし、ここでも新型コロナウイルス感染症のような動物由来の感染症が発生するなどの思わぬ悪影響が発生しています。

農地の開発が進むと、野生生物間で循環するウイルスやその他の病原体から人間を守る自然のバッファーゾーンが必然的に減少します。また、病原体は、現代のように遺伝的に類似している家畜の群れの間で広がりやすい傾向があります。特に自然界ではあり得ないほど密集して飼育されている場合は、その傾向が顕著になります。そのため、鶏のバタリーケージ、牛のフィードロット（肥育場）、養豚場などをはじめ、乳牛などは特に感染が広がりやすくなります。それにも関わらず、2000〜2010年の間、大規模な商業的農業は熱帯林の破壊の40%を占め、地元の自給的農業も33%を占めました[14]。森林の減少や持続不可能な農業の実践も極端な土壌侵食の原因となっており、過去150年で作物生産力の高い表層の土の半分が失われています[15]。

新たなソリューション

一般的に、従来の農法は環境を破壊するため、持続可能でないことは明らかです。しかも、本質的に安全とは言えません。他の産業と同様に、農業ビジネスも統合されていきます。大規模な組織が個々の農場を買収し、効率化を進めて規模の経済の恩恵を受ける一方、比較的小規模な農家は競争に負けて次々と集約されていきます。しかし、メガファーム（大規模な農業法人）に頼る状態は危険です。一社が問題に直面するだけで、国際問題にまで発展する可能性があります。

持続可能な農業は、そうしたリスクを分散させるひとつの解決策になります。非常に分散されており、個々の農家の規模もメガファームに比べるとはるかに小さいため、サプライチェーンの危機を招くリスクが低減されるからです。

従来の農業の欠点やリスクはすべて、持続可能な農業を「該当するもの」ではなく「該当しないもの」の視点から定義することに近いでしょう。UNEPは「持続可能な農業」の作業用定義（特定の目的や文脈について、一時的に使用される用語や概念の定義）について「現在および未来の世代のニーズを満たし、収益性と社会経済の公正性を確保しながら、環境的公正を実現する農業のこと。自然に倣う農法を実践することで、土壌の肥沃度を維持し、水質汚染を防いで、生物多様性を保護することを目指す」としています[16]。しかし、持続可能な農業の定義は、文化・商業的な関心によって流動するところがあります。

ブリュッセルに拠点を置く、持続可能な農業を目指す国際団体「Sustainable Agriculture Initiative（SAI）プラットフォーム」を例に考えてみましょう。この団体は、世界の農業分野や食品・飲料分野を代表する170社の会員で構成されており、Carlsberg（カールスバーグ）、Heineken（ハイネケン）、Cargill（カーギル）、Dupont（デュポン）などの多国籍企業も参加しています。SAIプラットフォームは、会員について次のように述べています。「小さな農協から有名企業まで、あらゆる規模の企業や団体が参加しています。サステナビリティへの道を歩み始めた小企業から、世界的な規模を誇る多国籍企業まで、実にさまざまです」

このように優先事項が異なるステークホルダーが混在していることは、それ自体がすでに矛盾を孕んでいます。European Roundtable for Beef Sustainability（牛肉持続可能性に関するヨーロッパ協議会／ERBS）が会員として参加しているのに対し、同じく会員であり、持続可能な農業の実現を目指す世界自然保護基金（WWF）は、肉用牛生産が持続可能でないとの見解を明確に示した上で、次のように述べています。「国連食糧農業機関（FAO）は、畜産部門だけで温室効果ガス総排出量の18%を占めると主張している」[17]

それでも、SAIプラットフォームは「健全で持続可能性とレジリエンスの高い農業部門の育成と、強靭で安全なサプライチェーンの構築」に真摯に取り組んでいます[18]。私たちは、持続可能な農業が「万能な解決策」ではなく、さまざまな状況に合わせて調整が必要であることを理解しておく必要があります。

変化の兆し

世界を取り巻くさまざまな状況を見ても、技術的に進歩している都市国家シンガポールほど極端な例は稀でしょう。720平方キロメートルの陸地のうち、農地の面積はわずか1%未満にすぎず、90%以上の食料を輸入に頼っています[19]。2019年、シンガポールは 2030年までに食料自給率30%の達成を目指し、2億700万シンガポールドル（1億4,900万米ドル）を投じて生産性の向上や研究の促進を図ると共に、持続可能な都市農家を対象に政府が保有する9か所の駐車場の屋根を貸し出す計画を立て、申請を募集しました。シンガポールのような経済にふさわしく、技術を活用して温度、湿度、二酸化炭素、光、水、栄養素などの管理を行い、レタス、スイバ、チャードなどの旨味のある持続可能な野菜を栽培します。

この農法は中東にも有効なようです。クウェートに拠点を置くNOX Management（ノックス・マネージメント）は、ハンブルクの農業テック企業&ever（アンドエバー／現在はGrowy（グロウィ）に名称を変更）と提携し、クウェート市外に商用の屋内垂直農場を設立してサラダ用の野菜を生産しています。総面積3000㎡のこの農場では、IoT（モノのインターネット）センサーを活用して、種まき、発芽、収穫を行っています。温度、湿度、温室効果ガス排出量、通気などをデジタル制御することで、従来の農業に比べて90%の節水と60%の肥料削減を達成しています[20]。

インドなどの国も、最先端技術の力を活用して環境破壊や天然資源の枯渇を防ぎながら食料生産を向上させることに意欲的です。例えば、アグリテック・ベンチャーキャピタルのOmnivore（オムニボア）[21]は、金融技術サービス、B2Bマーケットプレイス・プラットフォーム、ポストハーベスト技術など、効率性と持続可能性を高めるサービスを提供するスタートアップ企業に出資しています。マイクロ灌漑システムに必要な精密農業機器を供給するアグリテック企業のFasal（ファサル）[22]はその一例です。インドの1万6,000ヘクタール以上の農地に人工知能とIoTを活用した土壌水分センサーを設置し、節水を図っています。ユーザーからは、水だけで最大40%のコスト削減になったことや、作物の病気への対策に大きな効果があったことが報告されています[23]。

持続可能な農業の必要性が認識されるようになった一方で、より大胆な代替案にも注目が集まっています。2021年6月、UNEPとそのパートナーは、アグロエコロジー（農業生態学）や再生農業における変革的パートナーシップ・プラットフォームを発足しました[24]。このプラットフォームには2つの目的があります。食料と栄養の安全保障を確保することと、人為的な要因による土壌の劣化を回復させることです。UNEPは、国連が提唱する17の持続可能な開発目標のうち、12の実現にアグロエコロジーが不可欠だとの見解を示しています。外部への依存度が低く、バリューチェーンを短縮でき、農家や地元のコミュニティの力を高めることができるからです。

このコンセプトには大きな後ろ盾があります。2021年、大手食品メーカーのNestlé（ネスレ）は、今後5年にかけて、土壌の有機物含有量や肥沃土の改善を目指し、全世界50万世帯の農家と5万のサプライヤーに13億米ドルを投資する再生可能な農業計画をスタートさせました[25]。

現在、Nestléの温室効果ガス総排出量の約3分の2を農業が占めており、その約半分を酪農・畜産が占めています。そのため、Nestléは最先端の科学や技術を活用して、酪農家の温室効果ガス排出量の削減に取り組んでいます。同社は実質ゼロ目標の達成に向けて、12か国30か所の試験酪農場と協力しながら、気候に優しく、スケーラブルで再生可能な農法の検証を開始する予定です。また、農家と協力して牛乳の代替材料となる豆類の選定と栽培にも取り組んでいます。

個人的に身近なところでは、2014年にCommunity Jameel（コミュニティ・ジャミール）とマサチューセッツ工科大学が共同で設立したAbdul Latif Jameel Water & Food Systems Lab（アブドゥル・ラティフ・ジャミール 水・食料システム研究所／J-WAFS）が最先端のフードテック研究を通じて、より持続可能な食料生産を支援していることを非常に誇りに思います。

また、Jameel Investment Management Company（ジャミール・インベストメント・マネジメント・カンパニー／JIMCO）がStrategic Asset Fund（戦略的アセットファンド）を通じて世界中のフードテックや持続可能な農業プログラムを支援しているのは喜ばしいことです。JIMCO Technology Fund（ジムコ・テクノロジー・ファンド）も、動物の屠殺が不要な培養レザーを開発しているバイオテックスタートアップ企業のVitroLabs Inc（ビトロラボ）への投資に見られるように、関連市場の代替技術を積極的に支援しています。

こうした取り組みはすべて賞賛に値するものですが、それだけで足りるのでしょうか？ 食料生産を安全に拡大する計画は遅々として進まず、持てる者と持たざる者の間の格差は広がる一方です。この傾向は、気候変動により一層悪化しています。持続可能でない農法は、その気候変動をもたらす一因です。世界的に飢餓の影響を受けている人は2021年に8億2,800万人に達し[26]、2020年から約4,600万人増加しています。

しかし、問題の山の大きさに怯み、山頂を目指す努力を怠るわけにはいきません。地球環境を脅かす気候変動問題は、人類の責任によるところが大きく、どれだけ困難であろうと、その解決策を見つけられるかどうかも人類の手にかかっています。全く何もしないより、小さな一歩でも着実に重ねていく方がはるかに良いでしょう。

[1]『ホモ・デウス：テクノロジーとサピエンスの未来』ユヴァル・ノア・ハラリ著（2011年）

[2] https://www.worldbank.org/en/news/video/2022/04/05/the-impact-of-the-war-in-ukraine-on-food-security-world-bank-expert-answers

[3] https://www.economist.com/leaders/2022/05/19/the-coming-food-catastrophe

[4] https://www.economist.com/leaders/2022/05/19/the-coming-food-catastrophe

[5] https://www.un.org/en/global-issues/population

[6] https://www.economist.com/christmas-specials/2022/12/20/deadly-dirty-indispensable-the-nitrogen-industry-has-changed-the-world

[7] https://www.epa.gov/ghgemissions/overview-greenhouse-gases

[8] https://www.linkedin.com/pulse/8-reasons-why-sustainable-agriculture-important-rebekah-shields/

[9] https://www.unep.org/news-and-stories/story/beginners-guide-sustainable-farming

[10] https://www.unep.org/news-and-stories/story/rethinking-food-systemshttps://www.unep.org/news-and-stories/story/rethinking-food-systems

[11] The Food Programme 17:30-22.18.  https://www.bbc.co.uk/sounds/play/b08n20k3

[12] https://www.cso.ie/en/csolatestnews/pressreleases/2021pressreleases/pressstatementpopulationandmigrationestimatesapril2021/

[13]https://www.bbc.co.uk/sounds/play/b08n20k3

[14] https://www.unep.org/news-and-stories/story/rethinking-food-systems

[15] https://www.worldwildlife.org/industries/sustainable-agriculture

[16] https://www.unep.org/news-and-stories/story/beginners-guide-sustainable-farming

[17] https://www.worldwildlife.org/industries/sustainable-agriculture

[18] https://saiplatform.org/

[19] https://www.economist.com/asia/2020/07/04/singapore-looks-to-the-skies-for-fields

[20] https://www.prnewswire.co.uk/news-releases/nox-management-realizes-a-significant-profit-after-the-acquisition-of-amp-ever-in-a-deal-worth-euro-130-million-870911616.html

[21] https://www.omnivore.vc/impact-2/

[22] https://fasal.co/about.html

[23] https://fasal.co/case-studies.html

[24] https://glfx.globallandscapesforum.org/topics/21467/page/TPP-home

[25] https://www.nestle.com/media/pressreleases/allpressreleases/support-transition-regenerative-food-system

[26] https://www.who.int/news/item/06-07-2022-un-report–global-hunger-numbers-rose-to-as-many-as-828-million-in-2021

Hero image illustration by Graeme Mackay