シェアモビリティの未来

「自動車は、いろいろな意味で、我々を未知なる場所へ本当に連れていってくれるのだろうか？」 20世紀の人気SF作家のひとりであったJ.G.バラードは、そう問いかけました[1]。バラード氏が執筆していた1971年当時から、都市景観が自動車のニーズに合わせてデザインされていることは明らかでした。「排気ガスの雲と、巨大な高速道路システムの隆起が織りなす人工的な地平線」を持つ米国都市、ロサンゼルスはその典型的な象徴だったのです[2]。

当時、自動車は「より公平で豊かな社会」を形成する足がかりになると期待されていたため、バラード氏のような否定的な意見には賛否両論ありました。それから半世紀以上が経った今、自動車に対する同様の懸念から、古今東西の都市で自家用車やその他の交通手段の「所有離れ」が進んでいるのは頼もしいことです。これからの新しい世界では、電気自動車、eスクーター、空飛ぶタクシーといった最新のモビリティ・ソリューションだけでなく、新たなモビリティの形にも注目が集まっています。その最も顕著な例がシェアモビリティです。このセクターは2030年までに最大1兆米ドルの消費者支出を達成すると予測されています[3]。

シェアモビリティとは？

シェアモビリティは「自動車、オートバイ、スクーター、自転車などの移動手段を共用すること」と定義されています。利用者は必要に応じて（つまりオンデマンドで）こうした移動手段を短時間利用できます。ポイントは「オンデマンド」である点です。そうでなければ、バスやその他の公共交通機関を指すだけの表現になりかねません。DVDやCDを所有する代わりに、月額のストリーミング配信サービスを利用する人が増えたように、自家用車を手放し、より持続可能な交通手段に移行する消費者が増えています。McKinsey（マッキンゼー）[4]の調査によると、シェアモビリティ市場が加速的に成長している背景には、次の3つの動向があります。

• 自家用車からカープールへの移行
• 運転する側から、運転してもらう側への移行
• 超小型車（マイクロモビリティ）への移行

所有から共有へ

都市圏で自家用車を所有するメリットは、だんだん薄れてきています。都市圏では、加速的な成長に従ってこれまでになく交通渋滞がひどくなり、膠着状態に陥るようになりました。交通状態が悪化する一方、自家用車を所有・維持するコストは上昇しています。その主な背景には、石油価格や燃料税の高騰があります。世界各都市の交通状況の調査結果をまとめた2022年版のトムトム・トラフィック・インデックス（TomTom Traffic Index）[5]によると、前年（2021年）と比較して、自動車のガソリンの補充にかかる費用は27%、ディーゼル車の維持費は48%も上昇しています。

こうして見ると、ライドシェアの需要が増えているのも納得がいきます。乗客にとってのライドシェアの魅力は、料金が割安であることと、自分で運転しなくてもドア・ツー・ドアのサービスを受けられる利便性にあります。一方、都市の行政も、自動車乗り入れ禁止区域の設定、自動車乗り入れの有料化、駐車場の縮小、駐車料金の値上げなどの規制強化を通じて、自家用車の利用を抑制する取り組みに力を入れています。このような施策はすべて、シェアモビリティへの移行を促します。

このようなシェアモビリティのひとつに、ピアツーピア（P2P）のカーシェアリングがあります。これは、自動車の所有者が一定の料金で利用者に自家用車を貸し出すもので、以前は地域密着型のサービスでしたが、SNSやスマートフォンの普及により、さらなる爆発的な成長が見込まれています[6]。世界のP2Pカーシェアリング車両数は、2015年の約20万台から2020年には44万台以上に増加し、2025年にはさらにその倍を超える約99万台に達するものと見られています。Accenture（アクセンチュア）[7]の調査によると、P2P市場は、中国、米国、ドイツだけでも2030年までに210億米ドル規模に成長すると予測されています。

時流に乗るOEM

自動車メーカーも、シェアモビリティがもたらす潜在的なビジネスチャンスにいち早く目を向けており、スタートアップ企業に出資したり、独自のシェアモビリティ事業を設立したりと、さまざまな方法でシェアモビリティ市場への参入を試みています。Daimler（ダイムラー）のcar2goとBMWのDriveNowを合併した「ShareNow（シェアナウ）」は、世界最大級のシェアモビリティ合弁事業で、登録会員数は400万人を超え、欧州の18都市で1万4,000台以上のフリートを保有しています[8]。

2016年、GMはカーシェアリングとP2Pレンタルサービスを提供するブランド「Maven（メイブン）」を立ち上げました。同年、Ford（フォード）はミニバスのライドシェアリングサービスを提供するChariot（チャリオット）を買収し、Volkswagen（フォルクスワーゲン）も1,300名を雇用してオンデマンド交通サービス「MOIA（モイア）」を開始しました。2019年、BMWとDaimlerはモビリティ事業を統合して合弁事業「Free Now（フリー・ナウ）」を設立し、トヨタ自動車はカーシェアリング＆旅行プランのプラットフォーム「KINTO（キント）」を立ち上げました。KINTOはその後、ヨーロッパ14ヶ国にサービスを拡大しています。

こうしたシェアモビリティ・プロジェクトの中には、すでに頓挫してしまったものもありますが、MOIAはハンブルクとハノーバーでシェアモビリティサービス（ライド・プーリング・スキーム）を展開して大きな成功を収めており、KINTOも今後30ヶ国以上ネットワークを拡大する計画を立てています[9]。

「運転する」から「運転してもらう」へ

2つ目の動向としては、21世紀版タクシーの台頭が挙げられます。消費者は「運転する」よりも「運転してもらう」ことを選び、ゆくゆくは、車を所有する手間を完全に解消するようになるでしょう。

21世紀版タクシーの最もシンプルな形態がEヘイリングです。手を挙げてタクシーを呼び止める代わりに、携帯電話のアプリを使って車を呼び、目的地に移動します。Abdul Latif Jameel Finance Saudi Arabia（アブドゥル・ラティフ・ジャミール・ファイナンス・サウジアラビア）が2023年3月にパートナーシップ契約を結んだCareem（カリーム）は、そうした配車サービスの一例です。別の形態としては、プールド・Eヘイリングが挙げられます。これは、目的地と同じ方向に向かう他の乗客を送迎することで料金を下げる相乗りの配車サービスです。

この分野でも、自動車メーカーは市場の変化の可能性をいち早く察知し、投資を行ってきました。例えば、2016年、GMは米国のライドシェアプラットフォーム「Lyft（リフト）」に5億米ドル、Volkswagenは欧州のタクシー配車アプリ「Gett（ゲット）」に3億米ドルを出資しています[10]。一方、Abdul Latif Jameel（アブドゥル・ラティフ・ジャミール）の長年のパートナーであるトヨタ自動車は、Uber（ウーバー）やDidi（ディディ）に加え、Honda（ホンダ）や韓国のHyundai（ヒョンデ）も出資しているシンガポールのライドヘイリング企業 Grab（グラブ）に投資しています[11]。

McKinsey[12]の専門家によると、2022年における配車サービスの利用回数は150億回を超え、その収益は1,650億米ドルに上りました。2028年までに、配車サービスの総収入は2,730億米ドルに達する見込みです[13]。

未来のEヘイリングとして期待を集めているのは、電気または最新エネルギーを動力源とする空飛ぶタクシーです。操縦士による運転、または半自律走行で専用ステーション間を空で移動します。Abdul Latif Jameelは、Jameel Investment Management Company（ジャミール・インベストメント・マネジメント・カンパニー／JIMCO）^[14]を通じて、米国カリフォルニア州に本拠を置くJoby Aviation（ジョビー・アビエーション）に出資することで、この分野への参入を果たしています。Joby Aviationは、時速200マイルで飛行し、1回の充電で150マイルの航続距離を誇る画期的な空飛ぶ電気自動車の開発に取り組んでいます。JIMCOは、持続可能な未来のモビリティの実現を目指すAbdul Latif Jameelの投資戦略に沿って、トヨタ自動車と共に投資を行いました。

Joby Aviationの航空事業および人事部門の責任者を務めるボニー・シミ氏は、2030年までに同社が出発便数において世界最大の航空会社になると予測しています[15]。また、航空ライドシェアリングが長時間通勤を解消し、個人の移動や緊急搬送が迅速で簡単になる未来をビジョンに掲げ、過密化が進み、交通渋滞が深刻化している大規模な都市中心部を中心に次世代空モビリティ（AAM）の導入を計画しています。都市が過密化し、交通渋滞が深刻化する中で、AAMは大都市圏を結ぶ新たな交通手段として、移動ニーズを支え、ゆくゆくは地方から都市への人の流れを作るでしょう。

マイクロモビリティへの追い風

前回のAbdul Latif JameelのPerspectives記事で取り上げたように、シェア・マイクロモビリティ市場（キックスクーター、自転車、eスクーター、eバイクなどの超軽量車両）はすでに急速な成長を遂げており、消費者の70%近くが通勤にマイクロモビリティを利用することを前向きに検討しています[16]。

それも無理はありません。都市圏内の移動時間は非常に短く、マイクロモビリティの方が便利なことが多いからです。交通情報を提供するINRIX（インリックス）の調査によると、英国や米国の大都市における自動車移動の5分の1は、わずか1マイル（約1.6km）未満であることが明らかになっています。米国では都市部での車移動の半分、英国では3分の2が、3マイル（約5km）未満となっています[17]。INRIXが発表した2022年の世界の交通状況調査「グローバル・トラフィック・スコアカード（Global Traffic Scorecard）」[18]によると、最も交通渋滞がひどいのはロンドンで、ドライバー1人あたりの遅延時間は156時間（前年比5%増）でした。また、INRIXのスコアカードで大きく順位を上げたのは、2位のシカゴ（155時間、49%増）、ボストン（134時間、72%増）、そしてトロント（118時間、59%増）でした。

こうした背景を考えると、シェア・マイクロモビリティが急速に普及しているのは自然の流れと言えるでしょう。eスクーターのシェアリングは、2017年以前はさほど大きな役割を果たしていませんでしたが、最大手企業のケースを見ると、2017年には利用回数が100万回未満だったのが、2019年には1億6,000万回以上に増加しています。McKinseyは、マイクロモビリティへの消費者支出額について、シェア・個人所有を合わせて2030年までに全世界で3,000〜5,000億米ドルに達するだろうと予測しています[19]。

当初、多くの業界関係者は、マイクロモビリティの利用者が増加しているのは新型コロナウイルス感染症（以下「新型コロナ」）の世界的な流行がきっかけだと考えていました。eスクーターや自転車は、混雑した公共交通機関を避け、感染リスクを冒すことなく都市を移動できる手段だったからです。しかし、新型コロナがある程度収束した後の人気の高まりは、シェアモビリティに価値を見出す人々が増えたことを示唆しています。初期費用もかからず、車の盗難の心配もなく、車に劣らず重たくて高額なロックやチェーンを持ち歩く必要もありません。

例えば米国の最新の統計では、ドッキングステーションで自転車を借り、目的地に近い別のステーションに返却するドッキングバイクの需要が高いことが示されています。全米都市交通担当官協会（National Association of City Transportation Officials／NACTO）[20]による2020〜2021年の利用動向分析によると、米国におけるマイクロモビリティの利用回数は2021年にほぼ2倍となる1億1,200万回を記録しています。

2021年、シカゴ、ニューヨーク、フィラデルフィアにおけるバイクシェア・システム（シェアサイクル）は過去最高の利用者数を記録し、全米の利用者数は2019年比で18%増加しました。この市場の成長を頭打ちにしている要因は「安全性」です。北米バイクシェア＆スクーターシェア協会（North American Bikeshare and Scootershare Association／NABSA）のサマンサ・ハー会長は、都市のインフラ整備が進めば、シェア・マイクロモビリティ市場の成長の大きな起爆剤になると主張し、次のように述べています。「シェア・マイクロモビリティの普及を促進するには、安全性に配慮したバイクレーン・ネットワークなど、目的地への移動に便利な安全でネットワーク化された通行空間を整備することが重要です[21]」

自家用車のデメリット

自動車は長らく富の象徴でしたが、自家用車を所有するデメリットが明らかになるにつれて、その時代の風潮は廃れつつあります。以前は、社会が豊かになるほど、個人が所有する自動車の台数は増えていきました。自動車の数が増えるほど、交通量が増え、事故や排気ガスも増加します。健康や環境への意識が高い現代において、それは都市やその住民、行政機関にとって大きなデメリットになります。

世界保健機関（WHO）[22]によると、交通事故はあらゆる年齢層の死因の第8位を占めており、全世界の5～29歳の若者の死因の第1位となっています。毎年130万人以上が交通事故で死亡し、2,000〜5,000万人が負傷しているのです。また、狭心症のリスクを悪化させる要因として、交通渋滞による空気質の低下が指摘されています^[23]。英国だけでも、年間3万6,000人もの人々が大気汚染に関連する死因で命を落としています^[24]。

被害を被るのは住民やドライバーだけではありません。環境にも大きな負荷がかかります。自動車やトラックなどの走行車両が排出する排気ガスは、モビリティ分野の二酸化炭素総排出量の約75%（年間約6ギガトン）を占めており、これは世界の二酸化炭素排出量の約15%に相当します[25]。これを削減できれば、2050年までに二酸化炭素の実質排出量をゼロにするという国連の目標達成に大きく貢献できるでしょう。

そもそも、世界が自動車に夢中になったのは、自動車が利便性、ステータス、自由を象徴していたからです。しかし、少なくとも都市に住む人々にとって、その幻想は壊れつつあります。例えばロンドンでは、平均的なサイクリストでもラッシュアワーの平均時速9マイル（約14.5km）を容易に上回ることができます[26]。しかし、世界の都市に人口が集中する傾向は変わりません。現在、世界人口の56%（44億人）が都市圏に住んでおり、都市人口は2050年までに現在の倍以上増加すると言われています。そうなると、10人中約7人が都市に住んでいることになります[27]。

都市圏で運転することの不便さや罰則は、徐々に自動車の売上にも影響し始めています。例えば英国では、過去100年以上で初めて、自動車の保有台数が2年連続で減少しています[28]。

自動車を持つことが個人の自由の象徴であるような考え方は、どうやら時代遅れになりつつあるようです。当時は異端扱いされたSF作家バラード氏の自動車に対する厳しい見解の方が、現代の考え方にマッチしています。

1970年代に、バラード氏は「祭典や100周年記念の式典などの一環として、大都市の歩行者天国でクラシックカーのラリーが開催される」世界を思い描きました。その世界では、その時だけ人々が「排気ガスの匂い」「騒音」「渋滞」という3つの稀な感覚を余すところなく味わうのです。

シェアモビリティは、バラード氏が思い描いていた「交通渋滞のない街」を日々の現実にするためのツールのひとつです。それは、モビリティに関する理解を刷新し、環境への負担を軽減し、都市を変革する可能性を秘めています。今後数年におけるシェアモビリティ市場の見通しは未だ不透明です。しかし、協力、パートナーシップ、コミットメントの精神があれば、政府、自動車メーカー、モビリティプロバイダー、そして何よりも消費者自身が力を合わせ、より環境に優しい、持続可能な未来を実現することができるでしょう。

[1] https://www.jgballard.ca/deep_ends/drive_mag_article.html

[2] https://www.jgballard.ca/deep_ends/drive_mag_article.html

[3] https://www.mckinsey.com/industries/automotive-and-assembly/our-insights/shared-mobility-sustainable-cities-shared-destinies

[4] https://www.mckinsey.com/industries/automotive-and-assembly/our-insights/shared-mobility-sustainable-cities-shared-destinies

[5] https://www.tomtom.com/newsroom/press-releases/general/260960154/the-cost-of-driving-has-reached-new-highs-around-the-world/

[6] https://www.automotiveworld.com/articles/peer-to-peer-car-sharing-is-here-to-stay/

[7] https://www.accenture.com/us-en/insights/automotive/mobility-x

[8] https://www.ft.com/content/f19214e0-33bc-11ea-9703-eea0cae3f0de

[9] https://www.kinto-mobility.eu/eu/en

[10] https://www.economist.com/business/2021/04/15/new-means-of-getting-from-a-to-b-are-disrupting-carmaking

[11] https://www.reuters.com/article/us-grab-toyota-investment-idINKBN1J907E

[12] https://www.mckinsey.com/industries/automotive-and-assembly/our-insights/shared-mobility-sustainable-cities-shared-destinies

[13] https://www.mordorintelligence.com/industry-reports/ride-hailing-market

[14] https://alj.com/en/news/abdul-latif-jameel-invests-in-joby-aviation/

[15] https://www.mckinsey.com/industries/aerospace-and-defense/our-insights/Rideshares-in-the-sky-by-2024-Joby-Aviation-bets-big-on-air-taxis

[16] Mobility Ownership Consumer Survey, McKinsey Center for Future Mobility, 2021年7月

[17] https://www.economist.com/the-world-ahead/2020/11/17/the-pandemic-is-changing-urban-transport-patterns

[18] https://inrix.com/blog/2022-traffic-scorecard/

[19] https://www.mckinsey.com/industries/automotive-and-assembly/our-insights/shared-mobility-where-it-stands-where-its-headed

[20] https://www.bloomberg.com/news/articles/2022-12-01/as-pandemic-wanes-bikeshare-and-e-scooter-rides-keep-rising?sref=YMVUXTCK

[21] https://www.bloomberg.com/news/articles/2022-10-04/when-public-transit-stumbles-bikesharing-can-step-up

[22] https://www.who.int/news-room/fact-sheets/detail/road-traffic-injuries

[23] https://www.bhf.org.uk/informationsupport/risk-factors/air-pollution

[24] https://www.newscientist.com/article/2263165-landmark-ruling-says-air-pollution-contributed-to-death-of-9-year-old/

[25] h https://www.mckinsey.com/capabilities/sustainability/our-insights/spotting-green-business-opportunities-in-a-surging-net-zero-world

[26] https://www.tomtom.com/newsroom/press-releases/general/260960154/the-cost-of-driving-has-reached-new-highs-around-the-world/

[27] https://www.worldbank.org/en/topic/urbandevelopment/overview

[28] https://autovista24.autovistagroup.com/news/uk-sees-car-ownership-decline-again-as-evs-yet-to-take-significant-share/