水問題に対する世界の「潮流」とは？

責任ある持続可能な水利用を実現するための世界的な取り組みには、協力の姿勢が不可欠です。

世界各国の政府や産業界のリーダーが2050年までに温室効果ガスの実質排出量をゼロにする目標を表明したことで、「カーボンニュートラル」の概念は一般に広く知られるようになったものの、事業活動による取水・排水による水資源への影響を最終的にゼロにするという「ウォーター・ニュートラル（ウォーター・ニュートラリティ）」の概念は、まだそれほど認知が進んでいません。しかし、今後は、国際ビジネスや政策の議論において、この概念がますます大きな役割を果たすことになるでしょう。では、「ウォーター・ニュートラル」とは具体的に何を指すのでしょう？

ここで一歩引いて、水が私たちの生活に果たす役割について考えてみましょう。十分な水を摂取することは、生命の維持に不可欠です。他にも、さまざまな面で水は根幹的な役割を果たしています。一般家庭では、洗濯、料理、掃除などの毎日の家事に水を使います。農家が食物を生産する上でも、水は欠かせません。また、鉄鋼・化学・製紙など、数々の産業で水は重要な役割を果たしています。

ある意味、地球は水資源が豊富です。地球の表面の70%は水に覆われています。しかし、通常必要な淡水資源となると話は別です。淡水が世界の水に占める割合はわずか3%にすぎません。しかも、その3分の2は氷河だったり、利用できない状態です[1]。水の使用量が増えていることも、問題を複雑化しています。ユネスコの『国連世界水開発報告書2023』によると、過去40年にわたり、世界の水の使用量は毎年約1%ずつ増加しています[2]。その背景には、人口増加、消費パターンの変化、社会経済の発展などの要因があります。世界全体の水需要量は、今後も年率1%の割合で増加し続けると見込まれています。つまり、2050年までに20〜30%増加する可能性があるということです。

深刻化する世界の水不足

水の需要量が増加する一方、多くの場所では気候変動や地球温暖化による水不足が深刻化しています。例えば、2023年の冬、ヨーロッパ大陸各地で前例のない干ばつが発生しました。前年の2022年には、過去500年で最も乾燥した夏[3]を記録しています。この干ばつで水位が大幅に下がったため、ドイツの一部の港ですべての貨物を積載できなかったり、バルセロナの市立公園で散水が中止される事態が発生しました。また、最近の国際調査では、気候変動が「アフリカの角（Horn of Africa）」と呼ばれる地域の干ばつを悪化させていることが明らかになりました[4]。その結果、農作物の収穫の失敗、家畜の減少、利用可能な地表水の減少、紛争リスクの増加などが見られ、400万人を超える住民が人道的支援を要する事態に発展しています。

世界の水不足が、金融不安、飢餓、紛争などの深刻な問題を引き起こすことは明白です。すでに、多くの人々にとって、これは現実となっています。すでに世界で20〜30億人が、1年に1ヶ月以上水不足を経験しており、2050年までに水不足に直面する都市人口は24億人に倍増すると予測されています[5]。今年初めにニューヨークで開催された国連水会議にて発表されたユネスコの『国連世界水開発報告書2023』[6]によると、このまま気候変動による水不足が進めば、2050年までにGDPが6%低下する地域も出てくると言われています。

ウォーター・フットプリントとは？

水問題への取り組みが人類全体の利益につながることは明白です。まずは、第一段階として、個人、企業、政府の間で、水の利用や管理方法についての理解を深める必要があります。その際に役立つのが「ウォーター・フットプリント」の概念です。カーボン・フットプリントと同様に、ウォーター・フットプリントは特定の人・場所・組織や、特定のプロセスで消費される水の量を指します。

Water Footprint Network（ウォーター・フットプリント・ネットワーク）は、ウォーター・フットプリントについて「私たちが使用する商品やサービスの生産に使用される水量を測定したもの」と定義しています。

ウォーター・フットプリントの測定範囲は、米の栽培のような単一プロセスをはじめ、ジーンズなどの商品から自動車の燃料、ひいては多国籍企業全体まで多岐にわたります。例えば、アラブ首長国連邦の国民1人当たりのウォーター・フットプリントは2,270GPD（ガロン／日）であるのに対し、バングラデシュのウォーター・フットプリントは557GPDです[7]。

国内レベルでは、さまざまな方法で節水が可能です。一般家庭では、シャワーの時間を短縮したり、歯磨きの際に水を止めるなど、ちょっとした行動を変えるだけで水の使用量を減らすことができます。スマート水栓や節水型トイレなどの新しい機器を導入することも、大きな節水効果を得られるかもしれません。水の再利用も、国内のウォーター・フットプリントの削減につながります。バケツでシャワーの水を溜めて、洗車に再利用する人々などがその例です。雨水を溜めて利用すれば、家庭での節水につながります。

より大規模なウォーター・フットプリントの場合も、一般家庭と同じように節水と再利用の原則が適用されます。一部の企業は、積極的に節水に取り組んでいます。多国籍消費財メーカーのColgate-Palmolive（コルゲート・パーモリーブ）社は、2002年から2022年にかけて、生産工程における水の使用量を52%削減しました。その節水量は、オリンピックサイズ・プール2万6,000個に相当します。同社は、水不足の地域にあるすべての製造拠点で2025年までにウォーター・ニュートラルを達成し、その他のすべての製造拠点も2030年までにウォーター・ニュートラルを達成するという野心的な目標を掲げています[8]。

ハイテク産業は、多くの大手企業が協力して節水に取り組んでいる産業セクターのひとつです。Google（グーグル）は、米国カリフォルニア州サンフランシスコ・ベイエリアにあるマウンテンビューの本社で、雨水の収集や排水の再利用などのさまざまな節水対策を実施しています（オフィスのような大規模な施設では、排水を回収・処理・再利用するシステムを効果的に活用できますが、一般家庭には不経済です）。また、同社は地中熱ヒートポンプ技術を活用して、本社キャンパスの年間冷房電力使用量を60%、冷房用の水の需要量を90%直接削減しています。さらに、工業地帯、海、運河などから水を調達してデータセンターの冷却に使用する水の節水に努めたり、時には水冷システムを空冷システムに完全に移行しています。

多くの企業や組織が、節水や水の再利用といった対策だけで、ウォーター・フットプリントをゼロにすることは実質的に不可能です。実際は、カーボン・オフセットと同様に、水の使用量を節水量や水の再利用量で相殺し、相殺しきれなかった分は、水の貯水、回復、補給などの取り組みに投資することで「ウォーター・ニュートラル」を実現しています。

例えばGoogleは、米国のネバダ州とアリゾナ州にまたがるミード湖の貯水池からの取水量を削減するプロジェクトに貢献しています。また、アイルランドの雨水利用システムや、ロサンゼルス近郊のサン・ガブリエル山地から「水を奪う」外来種を駆除し、同地域の生態系を支える取り組みにも投資しています。同社はこうしたスキームを通じて、2030年までにオフィスやデータセンターで消費する水の120%を供給する「ウォーター・ポジティブ」の達成を確約しています[9]。同様に、Facebook（フェイスブック）やMicrosoft（マイクロソフト）も、2030年までに消費する以上の水を回復させる誓約を掲げています[10][11]。

システムレベルでのアプローチ

ウォーター・ニュートラルは、一見すると、ウォーター・フットプリントをゼロにするだけの極めて単純な問題に見えるかもしれません。しかし、実際ははるかに複雑です。個人・法人を問わず、ウォーター・フットプリントの大半は間接的に発生しているからです。

例えば、個人の水の需要量は、家庭用水だけに左右されるわけではありません。食料生産や衣服の製造など、私たちが普段使用する多くの製品やサービスに使用される水も換算する必要があります。Water Footprint Networkによると、世界の消費者1人が1日に使う水の平均使用量は、5,000リットルに及びます。コットン生地のウォーター・フットプリントの平均値は1kgあたり1万リットルです。つまり、ジーンズ1本の製造に8,000リットルの水が消費されています。また、標準的なカップ1杯の紅茶を生産するのに、同じサイズのカップ120杯分の水が消費されています[12]。

企業が水の使用量に及ぼす影響を測るのは、さらに複雑です。McKinsey and Company（マッキンゼー・アンド・カンパニー）[13]の専門家は、企業のウォーター・フットプリントがバリューチェーンの4つの主要分野（原材料、サプライヤー、直接業務、製品の使用）に左右されると主張しています。コットンTシャツを例に考えてみましょう。まず、Tシャツの原料となるコットンの栽培で水が使用され、サプライヤーがコットンから生地を生成する際にも水が使用されます。さらに、Tシャツの製造・輸送・販売の過程でもさまざまな企業が水を使用しており、Tシャツを購入して自宅で洗濯する人も水を使用します。

多くの場合、企業が掲げる「ウォーター・ポジティブ」目標（事業活動において、消費する水よりも多くの水を供給すること）は、直接業務を対象にしています。例えば、Googleの誓約は、オフィスやデータセンターで消費される水を対象にしており、バリューチェーンの過程で消費される水（ハードウェア製品や、データセンターで使用される機器の製造に使用される水など）は考慮されていません。また、製造業や農業セクターなどでは、直接／間接業務を含めると、企業のウォーター・フットプリントが複雑かつ膨大になることが少なくありません。数々の理由から、真の「ウォーター・ニュートラル」を実現するためには、システムレベルでウォーター・フットプリントを考慮することが求められます。

ウォーター・スチュワードシップの導入

淡水は流域（集水域）に由来しています。流域とは、雨水が溜まり、河川や湖などの水域に流れ込む場所のことで、その多くは大量の取水により水位が低下しています。そのため、現在は流域の保全・改善に取り組むためのウォーター・スチュワードシップが大きな焦点となっています。国際連合工業開発機関（UNIDO）は、ウォーター・スチュワードについて「社会的に公平で、環境的に持続可能であり、経済的にメリットのある形で水を利用すること」と定義しています[14]。

ウォーター・スチュワードシップ・プロジェクトでは、他の組織や地域社会と協力して流域の保全や改善に取り組むことが大半です。例えば、Facebookは2017年にBonneville Environmental Foundation（ボンネビル環境財団）および非営利組織のTrout Unlimited（トラウト・アンリミテッド）と事業提携を結び、最新ツールを活用した水の管理／貯水／給水を通じて、米国ニューメキシコ州リオ・グランデ川の上流域の流れや流出量を管理する取り組みを支援しています。また、米国ユタ州のイーグル・マウンテン市とも提携を結び、同社の排水を処理して市の公園に再利用するシステムを構築しました。

サプライヤーや顧客と協力し、直接業務を超えたバリューチェーン全体で責任ある水の利用を実践している企業もあります。Colgate-Palmoliveは、サプライヤーの拠点がある地域で水ストレスの増加が予測されることを受け、Mint Industry Research Council（ミント産業研究協議会）と提携を結んで、天然ミント農家の責任ある水利用を促進するためにスマート灌漑などのさまざまな農法を模索しています。また、ウェビナーを開催し、インドのサプライヤーが実践しているウォーター・スチュワードシップのベストプラクティスを紹介しているほか、2025年までに、水ストレスの高い地域における原料サプライヤーの100%が、水の安全保障の取り組みに参画することを目指しています[15]。

特筆すべきは、昨年の2022年に米国の多国籍企業Proctor and Gamble（プロクター・アンド・ギャンブル、以下「P&G」）が発行した誓約書です。そこには、バリューチェーン全体を考慮したウォーター・ポジティブな未来への戦略が描かれていました[16]。P&Gは、水ストレスが高い世界各地の地域18ヶ所にある製造拠点において、2030年までに水の消費量を上回る水を回復する目標を明らかにしています。また、同年までに、水ストレスが非常に高い2つの都市（ロサンゼルス、メキシコシティ）において、P&G製品の使用で消費される水の量を上回る水の回復を目指すと発表しています。極めて異例な対策と言えますが、P&Gでは、この2都市が水ストレスが高い地域18ヶ所における水の総使用量の半分以上を占めると見込んでいます。

定義と測定

これまで見てきたように、ウォーター・スチュワードシップへの取り組みは加速的に進んでいます。しかし、そこには大きな課題もあります。その一部は、概念や抱負そのものの定義に関係しています。例えば、水の「消費量」は、すべての水利用が含まれるわけではありません。通常の定義では、水の流出や蒸発散に加え、製品の生産・使用の過程で消費され、地元の流域に還元されなかった水を指します。P&GとFacebookもこの定義を採用していますが、場合によっては定義自体が曖昧なケースも少なくありません。

水の「回復」の定義になると、さらに複雑です。地域ごとに解釈が異なるでしょう。P&Gはその水戦略の中で、水の回復について「水の改善、管理または保全」と定義し、水の回復プロジェクトの例として、湿地帯の管理、森林の再生、灌漑システムの改善、水の流出の防止、環境保全プログラムの支援などを挙げた上で、そうした対策が生態系の保全、地下水の回復、流用水の削減、そして水質の改善につながると述べています。

そうした活動効果の測定も一筋縄では行きません。注目すべきは、安全な水の未来を最優先事項のひとつに掲げるWorld Resources Institute（世界資源研究所／WRI）です。WRIは、ウォーター・スチュワードシップ活動を定量化して伝えるための標準的手法を開発しており[17]、Facebookなどの企業に利用されています。また、P&Gや大手食品メーカーのCargill（カーギル）など、個々の企業と協力して水に関する戦略や目標を策定しています。

政治的な課題

技術的な課題だけでなく、適切なウォーター・スチュワードシップの実践や、ウォーター・ニュートラルの実現に向けた世界的な取り組みには、厚い政治の壁も立ちはだかっています。それは、農業を見れば明らかです。McKinseyによると、農業セクターは、世界の水使用量の70%を占めています[18]。工業用水と家庭用水の割合がそれぞれ19%と11%であることを考えると、非常に大きな割合であることが分かります。また、農業セクターは、水問題の対策が最も難しい産業のひとつでもあります。

世界銀行は、農業における水管理の改善を妨げる要因として「政策不足、主要制度の不備、資金調達の限界」を挙げています[19]。例えば、河川流域当局は水の配分に関する権限に限界があり、政府や水の利用者はほとんどと言っていいほど灌漑や排水システムに十分な投資を行っていません。世界銀行は、自らが出資した個々のプロジェクトが多少の改善につながったとはいえ、将来的な問題に対処するためには「農業セクターにおける水の管理方法を徹底的に見直す」必要があると認めています。同様に、OECD（経済協力開発機構）も、今後の農業における水管理の問題は「極めて複雑で、地域的に多様である」と警鐘を鳴らし[20]、各国政府に対し、規制の強化、農家へのインセンティブの創出、水の過剰な使用に対する制限の設置などの行動を呼びかけています。

協力体制が不可欠

ウォーター・スチュワードシップを改善し、ウォーター・ニュートラルを目指す過程には、手ごわい障壁が待ち受けているのは明らかです。しかし、前向きな進展もあります。

Abdul Latif Jameel（アブドゥル・ラティフ・ジャミール）も、Almar Water Solutions（アルマー・ウォーター・ソリューションズ）を通じて、その一環を担っています。Almar Water Solutionsは、よりレジリエント（強靭）で持続可能な社会の構築に向けて、水に関する課題に取り組み、水資源を効率的に管理するための技術ソリューションを開発しています。

同社は、海水淡水化や水の再利用など、非従来型の水ソリューションを中心に、品質、イノベーション、持続可能性へのコミットメントを追求しながら、地方自治体／工業セクターの両方で事業を展開しています。例えば、2023年3月には、他のパートナーと共にアラビア湾のズルフ油田（陸上）の水処理施設を開発する契約を締結し、ウォーター・フットプリントを大幅に削減するための取り組みに乗り出しました。これは、サウジアラビアの紅海沿岸にある世界最大級の逆浸透法海水淡水化プラント「Shuqaiq 3（シュカイク・スリー）」をはじめとする大規模な水インフラプロジェクトに続くものです。Shuqaiq 3は、2023年グローバル・ウォーター・アワードの海水淡水化プラント部門で年間最優秀賞を受賞しています。

海水淡水化や排水処理のような技術が持つ可能性を活用することは、間違いなく世界の水問題を解決する一環になるでしょう。しかし、最終的には、政治的・技術的な対策も必要です。ウォーター・スチュワードシップの成功には、国営水道会社、水道事業者、規制当局、農業生産者など、多数のステークホルダーによる効果的な協調体制が欠かせません。2023年国連水会議を受けて、ユネスコは「水問題に関する介入のほぼすべてにおいて、何らかの協力が必要である」と述べ、国際協力を強化していくことが「今後数十年にわたる世界の水危機を防ぐ唯一の方法」であると主張しました[21]。

近年は、国際協調の機運に高まりが見られます。国連グローバル・コンパクト（UNGC）が打ち出したCEO Water Mandateは、企業が6つの分野に沿ってウォーター・スチュワードシップを実践し、その進捗状況を毎年報告するためのプラットフォームです。Coca-Cola（コカ・コーラ）やNestle（ネスレ）などの大手企業を含めた240社が署名しており、そのうちの数十社は、CEO Water Mandateが2020年に設立したWater Resilience Coalitionにも参画しています。これは、水ストレスが高い100ヶ所以上の流域において、産業界主導で2030年までに水資源の保全と回復を目指すイニシアチブです。

このようなプログラムは、世界中の大企業が効果的なウォーター・スチュワードシップの重要性に対する認識を深めていることを示唆しています。しかし、ユネスコの『国連世界水開発報告書2023』[22]では、水問題の解決には、政府をはじめ地域社会や市民の協力が不可欠であることが強調されています。

そうしたアプローチのひとつにウォーターファンド（水関連ファンド）があります。これは、企業・行政・公共事業などの水利用者を結集し、河川上流域の改善プロジェクトに投資するための融資制度のことで、ケニアやメキシコなどの国々で成功を納めています。メキシコでは、2013年以降、モンテレイ・ウォーター・ファンド（Monterrey Water Fund）が水質の維持、洪水の軽減、自然生息地の回復を支援しています。

現在は、こうした協力体制を速やかに確立することが、これまで以上に強く求められています。オードレ・アズレ ユネスコ事務局長は、2023年国連水会議で次のように述べています[23]。「水は、私たちの共通の未来です。水資源を公平に共有し、持続可能な形で管理するために力を合わせて行動していくことが非常に重要です」

私の見る限り、ここからの道筋は困難ですが明確です。さまざまな人々や組織からなる世界中のステークホルダーが、力を合わせて清潔で信頼できる水源の維持に取り組み、必要な対策についての共通認識を確立することが求められます。それができれば、緊急を要する水問題を、速やかに解決できる可能性が大幅に高まるでしょう。

[1] https://www.worldwildlife.org/threats/water-scarcity

[2] https://www.unesco.org/reports/wwdr/2023/en/download

[3] https://www.theguardian.com/weather/2023/mar/04/very-precarious-europe-faces-growing-water-crisis-as-winter-drought-worsens

[4] https://www.worldweatherattribution.org/human-induced-climate-change-increased-drought-severity-in-southern-horn-of-africa/

[5] https://www.unesco.org/en/articles/imminent-risk-global-water-crisis-warns-un-world-water-development-report-2023

[6] https://www.unesco.org/reports/wwdr/2023/en/download

[7] https://www.watercalculator.org/footprint/water-footprints-by-country/

[8] https://www.colgatepalmolive.com/content/dam/cp-sites/corporate/corporate/common/pdf/sustainability/colgate-palmolive-sustainability-and-social-impact-final-report-2022.pdf

[9] https://blog.google/outreach-initiatives/sustainability/replenishing-water/

[10] https://tech.facebook.com/engineering/2021/8/facebook-is-committed-to-being-water-positive-by-2030/

[11] https://blogs.microsoft.com/blog/2020/09/21/microsoft-will-replenish-more-water-than-it-consumes-by-2030/

[12] https://www.waterfootprint.org/resources/interactive-tools/product-gallery/

[13] https://www.mckinsey.com/capabilities/sustainability/our-insights/water-a-human-and-business-priority

[14] https://www.unido.org/our-focus/safeguarding-environment/resource-efficient-and-low-carbon-industrial-production/industry-and-adaptation/water-stewardship

[15] https://www.colgatepalmolive.com/content/dam/cp-sites/corporate/corporate/common/pdf/sustainability/colgate-palmolive-sustainability-and-social-impact-final-report-2022.pdf

[16] https://s1.q4cdn.com/695946674/files/doc_downloads/esg/2022/water/P-G-Strategy-Toward-a-Water-Positive-Future.pdf

[17] https://www.wri.org/research/volumetric-water-benefit-accounting-vwba-method-implementing-and-valuing-water-stewardship

[18] https://www.mckinsey.com/capabilities/sustainability/our-insights/water-a-human-and-business-priority

[19] https://www.worldbank.org/en/topic/water-in-agriculture

[20] https://www.oecd.org/agriculture/topics/water-and-agriculture/

[21] https://www.unesco.org/en/articles/imminent-risk-global-water-crisis-warns-un-world-water-development-report-2023

[22] https://www.unesco.org/reports/wwdr/2023/en/download

[23] https://www.unesco.org/en/articles/imminent-risk-global-water-crisis-warns-un-world-water-development-report-2023